医療DXで少子高齢化に対応するには？課題解決につながる取り組みと事例を紹介

「医療DXが少子高齢化社会の医療現場でどのように役立つかを知りたい」

「医療DXで人手不足や業務負担をどのように軽減できるか理解したい」

「国や自治体が推進する医療DXの方針や制度、支援策を把握したい」

少子高齢化に対応する方法として、医療DXを活用したいと考える方のなかには上記の考えをお持ちの方もいるのではないでしょうか。

少子高齢化社会のなかで、医療DXの活用は、業務効率化で人手不足を補う、オンライン診療で地域の医療格差をなくすなどの課題解決に役立ちます。この記事では、少子高齢化に対抗する医療DXの課題や活用例、導入する方法を解説します。

医療DXを活用すると、少子高齢化社会の医療現場にどんな影響があるかもご紹介しているため、ぜひ最後までご覧ください。

医療DXとは？

医療DXとは、デジタル技術で医療の現場を効率化・高度化する取り組みです。電子カルテの共有やオンライン診療などにより、診療や事務の負担を軽くするのが目的です。

医療DXの活用は、患者様の情報の一元管理を可能にし、スムーズな連携やミス防止にもつながります。とくに、少子高齢化によって医療の需要が増えるなか、人手不足を補う手段として重要視されています。

政府も支援を強めており、医療DXはこれからの医療に欠かせない仕組みです。

少子高齢化社会における医療DXの課題

少子高齢化社会で医療DXを進めるには、単にシステムを導入するだけでなく、患者・医療従事者・地域医療の実情に合わせた運用設計が必要です。高齢者がデジタルサービスを使いにくい点や、医療現場にDXを進める余力が不足している点は大きな課題です。

また、医療需要の増加に対応しながら投資負担を抑える視点も欠かせません。1つずつ解説します。

高齢者がデジタル医療サービスを利用しにくい

医療DXは、デジタル技術を使い慣れていない人が取り残されるリスクがあります。とくに、高齢者はスマートフォンの操作が難しく、オンライン診療を使えない場合もあるため、対策を講じるのが大切です。

医療従事者側でも新しいシステムの習得に時間がかかり、現場で混乱を招くリスクがあります。

対策として、誰でも直感的に使える画面設計や、電話や対面による丁寧なサポートをおこないましょう。すべての人が安心して利用できる環境づくりが、医療DXを定着させるうえで重要です。

医療従事者の不足によってDX推進の余力を確保しにくい

医療DXを推進するには、システムの選定や運用ルールの整備、職員への教育など、多くの準備が必要です。しかし、少子高齢化による人手不足が深刻化するなか、医療現場では日々の診療業務に追われ、DXを推進するための人員や時間を確保しにくい状況があります。

とくに中小規模の病院やクリニックでは、専任のIT担当者を配置できないケースも少なくありません。そのため、システム導入や運用改善を進めたくても、十分な体制を整えられないことが課題となっています。

DXを円滑に進めるには、外部ベンダーの支援や補助金制度を活用しながら、現場の負担を抑えて段階的に導入を進めることが重要です。

出典参照：医療機関・薬局、レセコンベンダ向けの情報｜厚生労働省

出典参照：医療機関等向け総合ポータルサイト – 医療機関等向け総合ポータルサイト｜厚生労働省

増加する医療需要とDX投資の両立が求められる

少子高齢化により医療需要が増加する一方で、医療DXを推進するには、システム導入だけでなく情報セキュリティ対策への投資も欠かせません。医療情報は機微性の高い個人情報であるため、安全に運用するための体制整備が求められます。

また、サイバー攻撃対策やアクセス権限の管理、データのバックアップなどには継続的な費用が発生します。そのため、増加する医療需要に対応しながら、安全性を確保するためのDX投資を計画的に進めることが重要です。

出典参照：医療情報システムの安全管理に関するガイドライン 第6.0版（令和5年5月）｜厚生労働省

地域間の医療格差やデジタル格差への対応が必要となる

少子高齢化が進む地域では、医療機関や医療従事者の不足により、必要な医療を受けにくい地域が生じています。また、地域によって医療DXの導入状況やインターネット環境、高齢者のデジタル活用能力にも差があり、医療サービスを利用できる環境に格差が生まれていることも課題です。

オンライン診療や電子カルテ情報共有サービスなどを十分に活用するためには、通信環境やデジタル基盤の整備に加え、高齢者への利用支援も欠かせません。地域ごとの状況に応じた支援を進め、誰もが必要な医療を受けられる環境を整備することが重要です。

身近で推進されている医療DXの取り組み

医療DXは、大規模な医療機関だけで進められているものではありません。オンライン資格確認やマイナ保険証、電子カルテ情報の共有、電子処方箋、オンライン診療など、患者にとって身近な場面でも活用が広がっています。

これらの取り組みが進むことで、受付や診療、薬の受け取りにかかる負担を軽減し、医療機関同士の情報連携も進めやすくなります。1つずつご紹介します。

オンライン資格確認とマイナ保険証を活用する

オンライン資格確認とマイナ保険証の導入は、受付業務の効率化と高齢者医療の質の向上に効果的です。オンライン資格確認とマイナ保険証によって、受付時に保険の有効性が即時で確認できるため、スタッフの手間や入力ミスの削減につながります。

患者様の同意をもらえると薬の情報も確認できるため、重複処方を防げます。オンライン資格確認とマイナ保険証による機能は、高齢者が安全に医療を受け続けるために重要な仕組みです。

電子カルテ情報を共有・統一する

電子カルテの情報を全国で共有できるよう統一するのは、切れ目のない医療と介護の連携に欠かせません。高齢者は複数の医療機関にかかる場合があり、情報がバラバラになりやすいです。

医療DXによって電子カルテが統一された場合、どの医療機関でも病歴や処方歴をすぐに確認可能です。医療DXを促進し、検査の重複や医療ミスの減少を図り、安心して暮らし続けるための「地域包括ケア」の実現に近づけましょう。

電子処方箋を導入する

電子処方箋の導入は、薬の安全な管理と受け取りを実現する手段です。高齢者は複数の薬を飲んでいる場合があり、飲み合わせや重複に注意が必要です。

電子処方箋を活用した場合、薬局が全国の処方情報を確認できるため、薬剤師が安全性をしっかりチェックできます。また、紙の処方箋をなくすと、紛失の心配もなくなり、薬局での対応もスムーズになります。電子処方箋は、高齢者医療の質と効率を高める大切な仕組みです。

オンライン診療・オンライン服薬指導をおこなう

オンライン診療やオンライン服薬指導は、高齢者の通院負担を減らし、医療を受けやすくする取り組みです。スマートフォンやパソコンで、自宅にいながら医師の診察や薬剤師の説明を受けられます。通院にかかる移動の負担がなくなるため、足腰に不安のある方でも安心です。

オンライン診療やオンライン服薬指導によって、地方や離島など医師が不足している地域でも、適切な医療を受けられます。家族の付き添いも不要になるため、介護する方の負担も軽くなるのもメリットです。

AIによる診断支援やゲノム医療をおこなう

AI診断支援やゲノム医療は、高齢者の病気を早く見つけ、より患者様に合った治療をおこなうのに有効です。AIが画像を分析し、がんの兆候を見つけると、医師の判断を助ける役割を果たせます。AI診断支援により見落としを防ぐと、病気の早期発見が可能です。

ゲノム医療では、体の遺伝情報をもとに、その人に合った薬を選べます。副作用のリスクも減らせるため、高齢者にとって安心で安全な治療が可能です。

医療DXは少子高齢化の課題をどう解決する？

医療DXは、少子高齢化によって深刻化する人手不足や医療需要の増加、地域医療格差の解消に役立ちます。業務をデジタル化すれば、医療従事者の事務負担を減らし、限られた人材でも質の高い医療を提供しやすくなります。

また、オンライン診療やPHRの活用により、患者自身の健康管理や予防医療も進めやすくなるでしょう。1つずつ見ていきましょう。

業務を効率化して人手不足を補う

業務の効率化は、医療DXによって人手不足の課題を補うための重要な取り組みです。電子カルテや会計処理をデジタル化した場合、事務作業にかかる時間を削減できます。また、AIによる画像診断の支援は、医師の診断精度を高めながら作業時間の短縮にもつながります。

医療DXを活用し、医療従事者が本来の専門業務に集中しやすい職場環境をつくりましょう。

オンライン診療で地域の医療格差をなくす

オンライン診療は、住んでいる場所に関係なく平等に医療を受けられる環境を作る手段です。スマートフォンやパソコンを使い、自宅から専門医の診察を受けられるため、通院が困難な高齢者の助けになります。とくに、医師が不足している地方や離島では、都市部の医療機関との連携によって、必要な診療が受けやすいです。

オンライン診療で交通費や時間の負担がなくなると、患者様と家族の負担を減らせるのはもちろん、医療へのアクセスを広げるのにも役立ちます。

病気の予防を進めて医療費を抑える

PHRや健診データ、ウェアラブル端末などから得られる健康情報を活用すると、生活習慣病の予防や重症化予防につながります。病気を早期に発見・治療できれば、高額な治療や長期入院を防ぎやすくなり、医療費の適正化も期待できます。少子高齢化によって医療需要が増加するなか、予防医療の推進は持続可能な医療提供体制を支える重要な取り組みです。

少子高齢化社会を支える医療DX推進の手順

少子高齢化社会に対応するために医療DXを進める際は、現場の課題を整理し、段階的に取り組むことが重要です。いきなり大規模なシステムを導入するのではなく、医療需要の増加、人材不足、地域連携、高齢者の使いやすさなどを踏まえて優先順位を決める必要があります。ここでは、医療DXを推進するための具体的な手順を解説します。

ステップ1. 少子高齢化による課題と現状を把握する

医療DXを進める最初のステップは、少子高齢化によって自院や地域にどのような課題が生じているのかを把握することです。外来患者数の増加、慢性疾患患者の増加、医療従事者の不足、事務作業の負担など、現場ごとに課題は異なります。

まずは、患者数の推移、診療待ち時間、職員の残業時間、紙書類の処理量、電話対応件数などを確認しましょう。現状を数値で把握すれば、どの業務からDXに取り組むべきか判断しやすくなります。

また、医療機関内だけでなく、地域の高齢化率や近隣医療機関との役割分担も確認することが大切です。少子高齢化の影響を具体的に整理することで、DXの目的が明確になります。

ステップ2. 増加する医療需要への対応方針を明確にする

次に、増加する医療需要にどのように対応するのか方針を明確にします。高齢化が進むと、慢性疾患の管理、在宅医療、服薬管理、介護との連携など、医療機関に求められる役割は広がります。

たとえば、外来の混雑を緩和したい場合は、Web予約やオンライン問診の導入が有効です。在宅患者への対応を強化したい場合は、オンライン診療や訪問診療支援システムの活用が考えられます。目的によって、導入すべきシステムや優先順位は変わります。

対応方針を明確にせずにツールを導入すると、現場に定着しない可能性があります。医療需要の増加に対して、何を効率化し、どのサービスを強化するのかを整理することが重要です。

ステップ3. 限られた人材で運用できる仕組みを整備する

少子高齢化社会では、医療従事者の確保が難しくなるため、限られた人材でも運用できる仕組みづくりが欠かせません。DXの目的は、単に新しいシステムを入れることではなく、現場の負担を減らし、少人数でも安定して医療を提供できる体制を整えることです。

具体的には、予約管理、問診、会計、処方箋発行、書類作成などの業務をデジタル化することで、事務作業を減らせます。AIによる問い合わせ対応や音声入力によるカルテ作成支援を活用すれば、医師やスタッフの負担軽減にもつながるでしょう。

ただし、操作が複雑なシステムは現場に定着しにくくなります。職員が無理なく使えるツールを選び、運用ルールをシンプルに設計することが大切です。

ステップ4. 地域医療や介護との情報連携を強化する

少子高齢化に対応するには、医療機関単独のDXだけでなく、地域医療や介護との情報連携を強化する必要があります。高齢者は複数の医療機関を受診したり、介護サービスを利用したりするケースが多いため、関係者間で情報を共有できる体制が重要です。

電子カルテ情報や処方情報、検査結果、介護記録などを必要な範囲で共有できれば、重複検査や重複投薬の防止につながります。また、在宅医療や訪問看護、介護施設との連携もスムーズになり、患者に継続性のある支援を提供しやすくなります。

地域全体で医療DXを進めることで、医療資源を効率的に活用できます。少子高齢化社会では、医療と介護を分断せず、一体的に支える仕組みづくりが求められます。

ステップ5. 高齢者も利用しやすいデジタル環境を整備する

医療DXを進める際は、高齢者が使いやすいデジタル環境を整えることも重要です。オンライン診療やマイナ保険証、電子処方箋などの仕組みが整っても、患者が使いこなせなければ十分な効果は得られません。

たとえば、画面の文字を大きくする、操作手順を少なくする、窓口で使い方を案内する、紙の説明資料を用意するなどの工夫が必要です。デジタルに不慣れな患者には、家族や介護者と連携して利用をサポートする仕組みも有効でしょう。

高齢者にとって使いやすい設計は、すべての患者にとっても利用しやすい環境につながります。医療DXを進める際は、利便性だけでなく、誰も取り残さない視点を持つことが大切です。

ステップ6. 効果を検証しながら継続的に改善する

医療DXは、システムを導入して終わりではありません。導入後に効果を検証し、現場の声を反映しながら改善を続けることが重要です。期待した効果が出ているかを確認しなければ、業務負担が増えたり、システムが十分に活用されなかったりする可能性があります。

たとえば、待ち時間、電話対応件数、残業時間、患者満足度、職員の作業時間などを定期的に確認しましょう。数値で効果を把握できれば、改善すべき業務や追加で導入すべき機能が見えやすくなります。

また、医療制度や患者ニーズは変化し続けます。そのため、DXも一度の取り組みで完結させず、PDCAを回しながら継続的に改善する姿勢が必要です。

医療DX×少子高齢化の今後の展望

医療DXが少子高齢化に与える影響として考えられるのは、以下の3つです。

• 在宅医療と介護の連携がより強化される
• AIやロボットが医療をさらに進化させる
• 「一人ひとりに合った医療」が実現する

1つずつ見ていきましょう。

在宅医療と介護の連携がより強化される

在宅医療と介護の連携は、医療DXによってさらに強化されます。IoT機器が高齢者の体調を常に見守り、そのデータは医師や介護士にすぐ共有されます。

たとえば、心拍数の異常をAIが検知した場合、すぐにオンライン診療で対応が可能です。医療DXによって体の異常を早期発見・早期対応ができれば、入院せずに自宅で安心して療養できる環境が整います。

医療DXの発展によって、病院中心から地域や自宅中心の医療へと変わり、DXは私達の日常のケアを支える重要な存在になり得るかもしれません。

AIやロボットが医療をさらに進化させる

医療の現場では、AIとロボットの活躍によって、現場の負担軽減を実現できる場合もあります。AIは診断支援や患者様に合った治療法を提案するなど、医師の判断サポートにも有効です。

また、持ち上げや移乗の動作をロボットが代行するなど、ロボットは高齢者の移動を手助けし、介護職員の身体的な負担軽減にも役立ちます。医療DXを通して技術と人が協力を進め、より安全で人にやさしい医療と介護を実現していきましょう。

「一人ひとりに合った医療」が実現する

一人ひとりに合った医療を提供するのが、医療DXの目的です。個人の遺伝情報や生活習慣、診療記録などをもとに、AIがその人だけの治療法や予防策を立てられます。

たとえば、将来かかりやすい病気を予測し、生活改善のアドバイスが届くようになります。予防医療が進めば、病気の重症化を防ぐことも可能です。医療DXの促進によって、自分だけの医療が受けられる「プレシジョン・メディシン」の時代が本格化しつつあります。

少子高齢化の課題解決に貢献する医療DXの活用事例

少子高齢化による医療課題に対応するため、すでに多くの医療機関や企業が医療DXを活用しています。オンライン診療、医療情報の共有、AIによる業務支援、PHRを活用した健康管理など、取り組みの内容はさまざまです。

これらの事例を知ることで、自院や自社で医療DXを推進する際の具体的なヒントを得られるでしょう。それぞれ詳しく見ていきましょう。

事例1.天沼きたがわ内科｜オンラインで診察や薬の指導を受ける

天沼きたがわ内科では、オンライン診療によって高齢者の医療アクセスを改善しています。スマートフォンを使うと、患者様は自宅にいながら診察を受けられるため、通院の負担を減らせます。遠くに住む家族も同席しやすくなるため、治療内容の理解が深まりやすいです。

オンライン診療を通して、へき地や過疎地域においても専門医の診察を受けられるようになるため、医療格差の縮小にも効果的な仕組みです。

出典参照：オンライン診療その他の遠隔医療に関する事例集 医療機関の事例 令和5年8月｜厚生労働省医政局総務課

事例2.千葉大学医学部附属病院を中心とした地域｜病院や介護施設でカルテ情報を共有する

千葉大学医学部附属病院を中心とした地域では、医療機関と介護施設が患者様の情報を共有する体制を整えています。高齢者は複数の病気を抱えている場合があり、正確な情報連携が重要です。たとえば、病院から介護施設にスムーズに情報が渡った場合、退院後も適切なケアが受けられます。

医療機関と介護施設で情報を共有する体制により、医療と介護の連携が深まり、高齢者が安心して生活を続けられる地域づくりが進められた事例です。

出典参照：電子カルテ情報共有サービスについて モデル事業予定地域｜厚生労働省

事例3.Ubie株式会社｜AIを活用し業務を自動化する

Ubie（ユビー）株式会社の「ユビー生成AI」は、医師の文書作成を自動化し、業務の負担を減らしています。ある病院では、紹介状や退院サマリーをAIが作成し、医師の月あたりの業務時間を30時間以上削減する成果を上げました。AIが電子カルテの内容をもとに文章をつくるため、医師は本来の診療に集中しやすいです。

人手不足のなかでも質の高い医療を維持するための有効な手段としてAIの活用が注目されています。

出典参照：新古賀病院が「ユビー生成AI」活用で医師の業務時間を月30時間以上削減｜Ubie株式会社のプレスリリース｜Ubie株式会社

事例4.株式会社エムティーアイ｜PHRを活用して妊婦の健康と安全をサポートする

株式会社エムティーアイの母子手帳アプリは、妊婦さんの健康情報（PHR）を医師と共有し、安全な妊娠と出産を支えています。健康情報（PHR）によって、妊婦が記録した体重や血圧のデータを医師が遠隔で確認できるため、リスクの早期発見が可能です。医師からのきめ細やかなアドバイスが受けられるため、妊婦さんも安心です。

少子化が進むなかで、一人ひとりの妊娠をサポートする社会的な仕組みとして意義のある医療DXの活用例です。

出典参照：PHRを活用したヘルスケアサービス事例｜株式会社エムティーアイ

【まとめ】少子高齢化社会の課題解決に向けて医療DXを推進しよう

医療DXは、少子高齢化が進む日本にとって、医療の未来を支える重要な取り組みです。診療の効率化やデータの活用によって、限られた人材でも質の高い医療を届けられるようになります。

在宅医療やAI診断などの技術が進んだ場合、高齢者も安心して生活を続けられます。一方で、システム導入の費用や情報漏洩への備えも欠かせません。

医療DXは課題もありますが、次の世代へ安心をつなぐ希望ある取り組みであるため、自院の課題に合ったツール導入を検討してみましょう。