医療DXに必要なセキュリティ対策とは？リスクや実施ポイントを解説

電子カルテの普及やオンライン診療の拡大によって医療DXが加速するなかで、サイバー攻撃による診療停止や患者情報の漏えいという深刻なリスクへの対応が医療機関の重要課題となっています。

セキュリティ対策を後回しにしたままデジタル化を進めると、患者の安全と医療機関の信頼を同時に損なうリスクがあります。特にランサムウェア攻撃による電子カルテの暗号化や、フィッシングメールを起点とした情報漏えいは国内外の医療機関で実際に発生しており、早急な対応が求められている状況です。

本記事では、医療DXにおけるセキュリティリスクの実態・取り組むメリット・実施すべき具体的な対策・推進のポイント・導入事例まで体系的に解説します。自院のセキュリティ体制を見直したい院長・医療情報担当者に役立つ内容です。

医療DXとは

医療DXについて、以下に紹介していきます。

• 医療DXの概要
• 医療DXの主な取り組み

それぞれ解説します。

医療DXの概要

医療DXは医療現場へのデジタルツール導入に留まりません。データとデジタル技術の駆使で、医療サービスの質、効率、患者体験を根本から変革します。

医療提供体制の高度化を目指す取り組みです。患者一人ひとりの医療体験向上と、多忙な医療従事者の負担軽減や働き方改革の実現を目指します。

医療DXの主な取り組み

医療DX推進には、電子カルテ情報の標準化やオンライン診療導入が進みます。全国の医療機関で医療情報をスムーズに連携させ、患者がどこでも質の高い医療を受けられる体制を構築します。

「全国医療情報プラットフォーム」の創設、どこでも正確な診療情報が確認できる「電子カルテ情報の標準化」、煩雑な請求業務を効率化する「診療報酬改定DX」が三本柱です。多角的なアプローチが医療現場の変革を確実に進めます。

医療業界の抱える課題

医療機関は患者の生命と個人情報を預かるという高い責任を担う一方で、紙媒体の業務フロー・旧式システムの維持・人材不足・サイバー攻撃への脆弱性という複数の構造的な課題を抱えています。

これらの課題を正確に把握することが、医療DXの取り組みを適切な方向で設計するための出発点です。

医療従事者の人材不足という現状

医療現場は深刻な人材不足が課題となっており、業務効率化への対応が求められている状況です。特定の診療科や地域での医師偏在、高齢化社会の進展に伴う看護師や介護職員の需要急増が、人材不足を深刻化させます。

医療従事者一人ひとりの負担軽減と質の高い医療維持には、テクノロジー活用による効率的な業務遂行が求められます。

紙媒体や旧式システム運用による業務非効率

多くの医療機関では紙の帳票・手書きの記録・旧式の管理システムが業務の中核を担っており、情報の検索・転記・共有に多くの時間と労力が費やされています。電子カルテが導入されていても他部門や他システムとの連携が取れていない場合、担当者が複数のシステムを行き来して手作業でデータを管理するという非効率が続きます。

旧式システムはサポートが終了しているケースもあり、最新のセキュリティパッチが適用できないためサイバー攻撃に対する脆弱性が高まるという問題も深刻です。業務の非効率とセキュリティリスクが重なって生じるこの状況が、医療DX推進の妨げとなっています。

診療報酬の改定やコスト増加による医療機関の経営難

度重なる診療報酬改定、近年の物価・光熱費高騰は、多くの医療機関の経営を圧迫する要因です。そのため、医療の質維持・向上には、最新の医療機器や医薬品への投資が不可欠です。

医療機関の収入は伸び悩み、支出は増加の一途をたどります。全国公私病院連盟の調査は、多くの病院が赤字経営に苦しむ状況を報告しています。厳しい経営環境を乗り越えるには、医療DXによる業務効率化やコスト最適化への取り組みが重要です。

出典参照：令和6年病院運営実態分析調査の概要（令和 6 年 6 月調査）一般社団法人 全国公私病院連盟　調査報告および要望書等｜ 全国公私病院連盟

医療DXが進まない理由は【セキュリティ問題】にある

医療DXへの関心が高まる一方で、サイバー攻撃による被害事例が相次いで報告されていることからセキュリティへの不安が導入の大きな障壁となっています。

対策が不十分なままデジタル化を進めることへの懸念が、医療機関の意思決定を慎重にさせている実態があります。セキュリティ上のリスクを正確に把握することが、医療DXを安全に推進するうえでの前提条件です。

セキュリティインシデントの増加

近年、医療機関を標的としたサイバー攻撃、特にランサムウェアによる被害が増加傾向にあり、セキュリティの脅威は極めて身近な問題です。医療情報は金銭的価値が高いとされ、人命に関わる業務を停止させることで身代金の支払いを要求しやすいため、攻撃者の標的になりやすいと考えられます。

警察庁の報告では、ランサムウェア被害の報告件数が高水準で推移し、医療・福祉分野の被害も多数含むと示しています。どの医療機関も攻撃を受ける可能性があるという課題が浮き彫りになります。

出典参照：サイバー事案の被害の潜在化防止に向けた検討会報告書2023 令和５年３月

警察庁サイバー警察局｜警視庁

情報漏えいや診療停止につながるリスク

医療機関を標的としたランサムウェア攻撃が国内外で相次いでおり、電子カルテシステムが暗号化されて診療が停止するという深刻な被害事例が報告されています。診療が停止すると患者の治療が継続できなくなるだけでなく、復旧に多大な時間とコストがかかり医療機関の運営に重大な影響を与えます。

患者の氏名・住所・病歴・処方内容などの機密性の高い個人情報が外部に漏えいした場合には、患者の信頼喪失と法的責任という二重の問題が生じます。医療情報は一度漏えいすると回収できないという特性を持つため、事後対応だけでなく事前の予防的対策が重要な取り組みです。

【参考】医療機関で実際に発生したセキュリティ事故

セキュリティインシデントは、全ての医療機関に関わる問題です。2021年、徳島県のつるぎ町立半田病院はランサムウェア攻撃を受けました。

電子カルテシステムが暗号化され、約2ヶ月間、通常診療がほぼ停止しました。新規患者の受け入れ停止、紙カルテによる限定的な診療を余儀なくされ、地域医療に深刻な影響をおよぼしました。

十分なセキュリティ対策を講じなければ、どの医療機関でも同様の被害に遭う可能性を示す重要な教訓です。

出典参照：コンピュータウイルス感染事案有識者会議調査報告書について｜つるぎ町立半田病院

医療DXでセキュリティ問題に取り組むメリット

セキュリティ対策はコストや制約として捉えられがちですが、適切な対策を講じることで医療の継続性・患者の信頼・業務効率・法令遵守という複数の面で具体的なメリットが得られます。

セキュリティ強化が医療DXを加速させる基盤として機能するという視点を持つことが重要な考え方です。

患者からの信頼獲得とブランドイメージの向上

セキュリティ対策へ真摯に取り組む姿勢は、患者からの信頼獲得につながります。自分の大切な命と個人情報を預ける患者にとって、病院の安全対策への注力度は、病院選びの判断基準です。

情報漏えいなどのニュースが頻繁に報じられる現代、「あの病院なら安心して受信できる」という評判は、何物にも代えがたいブランドイメージを構築します。セキュリティへの投資は、患者に選ばれる病院となるためには重要です。

システム停止や情報漏えいリスクを抑制できる

セキュリティ対策を適切に整備することで、ランサムウェア攻撃による診療システムの停止や患者情報の漏えいというリスクの低減につながります。インシデントが発生した場合の復旧コスト・診療停止による機会損失・患者や社会への信頼失墜を未然に防ぐことで、医療機関の継続的な運営を守ることが重要です。

セキュリティ投資を事後対応ではなく予防的な取り組みとして位置づけることで、インシデント発生時の対応コストと比較して費用対効果の高い運営が実現します。安全な医療情報基盤が整うことで、電子カルテやオンライン診療など新たなデジタルサービスへの取り組みも加速しやすくなります。

安全な地域医療連携の実現

自院のセキュリティレベル向上は、地域全体の医療の質向上にも貢献します。安全な情報連携基盤がなければ、近隣の病院やクリニック、介護施設との間で患者情報をスムーズに共有する「地域医療連携」は成り立ちません。

たとえば、救急搬送された患者の情報を連携先病院が即座に確認できると、より迅速で的確な処置が可能です。自院のセキュリティ強化は、地域医療ネットワークの信頼性を高め、より安全で質の高い医療を提供するうえで重要な役割を果たします。

事業継続計画（BCP）の実効性強化

セキュリティ対策の実施は、実効性の高いBCP（事業継続計画）強化に不可欠です。サイバー攻撃は、地震や水害等の自然災害と同様、病院の事業継続を根底から脅かす重大なリスクです。

万が一のシステム停止時に診療を継続し、迅速に復旧させる計画を立てるのが重要です。たとえば、対応計画にサイバー攻撃を明確に位置づけ、具体的な手順を定めることで、患者の命と病院の機能を守ることにつながります。

医療DXで実施すべき主なセキュリティ対策

医療機関がDXを安全に推進するためには、アクセス管理・データ保護・監視体制・教育という複数の観点から体系的なセキュリティ対策を実施することが重要です。各対策の内容と実践のポイントを把握することで、自院のセキュリティ強化計画の設計に役立てることができます。

多要素認証による不正アクセス対策を強化する

電子カルテや医療情報システムへのアクセスにIDとパスワードだけを用いる場合、認証情報が漏えいした際に第三者が不正にシステムへアクセスするリスクが高まります。多要素認証はパスワードに加えてスマートフォンへの通知・生体認証・ワンタイムパスワードなどを組み合わせることで、認証情報が盗まれても不正アクセスを防ぐことができる仕組みです。

特に外部ネットワークからアクセスする際には多要素認証の適用が重要な取り組みです。職員ごとのアクセス権限を業務上の必要最小限に絞ることと組み合わせることで、内部からの不正利用と外部からの侵入の両方を防ぐ体制が整います。

バックアップや障害復旧体制を整備する

ランサムウェア攻撃や機器の故障によってシステムが停止した際に、医療の継続性を守るためには適切なバックアップと障害復旧体制の整備が不可欠です。重要な医療データを定期的にバックアップし、ネットワークから切り離したオフライン環境にも保存しておくことで、ランサムウェアによる暗号化被害からデータを守ることができます。

復旧目標時間と復旧目標時点を設定したうえで、定期的な復旧訓練を実施することが重要な取り組みです。バックアップデータから確実に復旧できることを事前に検証しておくことで、実際のインシデント発生時の対応が迅速かつ確実に行えるようになります。

端末・ネットワークの監視体制を構築する

医療機関内のサーバー・端末・ネットワーク機器の通信状況をリアルタイムで監視する体制を整えることで、不審なアクセスや異常な通信パターンを早期に検知して対処することができます。EDRやネットワーク監視ツールを導入することで、マルウェアの感染拡大や不正な情報持ち出しを被害が広がる前に発見することが可能になります。

医療機関のITリソースは限られていることが多いため、24時間365日体制のセキュリティ監視を外部の専門企業に委託するマネージドセキュリティサービスの活用も現実的な選択肢です。監視で検知したアラートへの対応フローを事前に整備しておくことで、インシデント発生時の混乱を最小化することができます。

職員向けセキュリティ教育を継続的に実施する

サイバー攻撃の多くはフィッシングメールや不審なリンクへのクリックなど、職員の行動を起点として発生します。技術的な対策を整備しても、職員がセキュリティの基本的な知識を持っていなければリスクを完全に排除することはできません。定期的なセキュリティ研修・標的型メール訓練・インシデント報告ルールの周知を継続して実施することが重要な取り組みです。

セキュリティ教育は一度実施して終わりにするのではなく、新たな攻撃手法の出現に合わせて内容を更新しながら継続することが求められます。医師・看護師・事務職員など職種ごとの業務実態に合わせた教育内容を設計することで、学習の定着率と実践への応用が高まります。

医療DXでセキュリティ対策を講じる際のポイント

医療DXのセキュリティ対策を実効性のあるものにするためには、技術的な対策の導入だけでなく体制整備・リスク評価・継続的改善という観点から取り組みを設計することが重要です。

導入の優先順位と推進上の注意点を把握することで、限られたリソースを効果的に活用した対策の実現につながります。

経営層が主導して全組織で取り組む

セキュリティ対策の成否は、経営層のリーダーシップにかかっています。セキュリティを情報システム部門の仕事と捉えず、病院全体の「経営課題」として院長自らの主導が不可欠です。

経営層が明確な方針を示し、必要な予算と人員を確保して初めて全組織的な取り組みが可能です。全部門を巻き込み、一丸となって対策を進める文化の醸成が、堅牢なセキュリティ体制につながります。

技術対策と運用ルールを一体で整備する

技術とルール遵守が揃って、初めて組織を守れます。パスワードの適切な管理方法や個人情報の取り扱いなど、職員が遵守すべき具体的ルールを策定するのが大切です。また、ルール徹底のための教育・研修を、セットで実施しておくのも重要です。

最新のセキュリティソフト導入だけでは、対策は不十分です。多くの情報漏えいは、技術的欠陥でなく、人的ミスやルール違反で引き起こされていることを理解しておきましょう。

インシデント発生を前提とした対応計画を準備する

インシデントは、起こりうる前提で備えておくのが重要です。万全な対策を講じていても、すべてのサイバー攻撃を完全に防ぐことは困難です。

万が一の攻撃時に、誰が指揮を執り、どの部署が何をおこない、どう外部へ報告し、どのように迅速にシステムを復旧させるかを考慮しておくことが大事です。一連の流れを「インシデントレスポンスプラン」として事前に文書化し、定期的な訓練をおこなうことで、被害を最小限に食い止める準備を常にしておきましょう。

国が定めるガイドラインを必ず遵守する

厚生労働省策定の「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」は、全医療機関が遵守すべき基本ルールです。医療情報の取り扱いには、国が定める厳格な基準が存在します。

ガイドラインは、技術的安全対策から組織的体制整備まで、医療機関が講じるべき具体的項目を網羅しています。ガイドライン内容を正確に理解し、自院の対策が基準を満たすか確認することが、法的・倫理的責任を果たす最低条件です。

出典参照：医療情報システムの安全管理に関するガイドライン 第 6.0 版 概説編 [ Overview ]（令和5年5月）｜厚生労働省

出典参照：医療情報システムの安全管理に関するガイドライン 第 6.0 版 経営管理編

[Governance]（令和5年5月）｜厚生労働省

出典参照：医療情報システムの安全管理に関するガイドライン 第 6.0版 企画管理編

[Management]（令和5年5月）｜厚生労働省

出典参照：医療情報システムの安全管理に関するガイドライン 第 6.0 版 システム運用編 [Control]（令和5年5月）｜厚生労働省

現場の利便性とのバランスを考慮する

医療DXにおけるセキュリティ対策の導入時は、現場の医療従事者の意見を十分ヒアリングしておきましょう。安全性と日々の業務の利便性のバランスが取れた、現実的な妥協点を見つける視点が欠かせません。

また、セキュリティ強化のためルールを厳しくしすぎると、現場の業務効率を著しく低下させる恐れがあります。パスワードの頻繁な変更、過度なアクセス制限は、職員を疲弊させ、抜け道「シャドーIT」の温床になるため注意が必要です。

外部委託先やクラウドサービスを丸投げにしない

電子カルテシステムやクラウドサービスなど、外部事業者へ業務を委託する場合も、情報管理の最終的な責任は医療機関にあります。委託先での情報漏えいは、自院の信頼失墜につながりやすいです。

そのため、システムやサービスの契約時には、委託先のセキュリティ管理体制を厳格に評価・選定しておきましょう。また、契約後も定期的な監査をおこなうなど、すべてを任せきりにしない姿勢が重要です。

定期的な見直しとアップデートをおこなう

最新の脅威動向や技術進展に合わせて、自院のセキュリティ対策を定期的に見直し、継続的に改善するプロセスが不可欠です。攻撃者の手口は日々巧妙化しており、新たな脆弱性が次々発見されています。

セキュリティ対策に「完璧」はありません。導入したシステムや策定したルールはすぐ時代遅れになるため、地道なアップデートが、未来の脅威から組織を守る有効な取り組みです。

医療DXと安全な情報管理を推進した事例

セキュリティ対策とDX推進を両立させながら成果を上げている医療機関の取り組みを知ることは、自院の対策設計において具体的な参考情報です。

規模や課題が異なる事例から、安全な医療情報基盤の構築と業務効率化を同時に実現するためのポイントを確認していきましょう。

事例1.刈谷豊田総合病院｜事務・管理業務を中心に各種帳票のペーパーレス化を実現

ペーパーレス化は、医療DXの身近な第一歩で、大きな効果が期待できる取り組みです。愛知県の刈谷豊田総合病院は、院内で使用される約1,800種類の帳票の電子化・ペーパーレス化を推進しました。

結果的に、紙の印刷や保管、運搬にかかるコストと手間が大幅に削減され、承認プロセスも迅速化されました。職員は煩雑な事務作業から解放され、より専門性が求められる本来の業務に集中できる環境を実現しています。

出典参照：医療法人豊田会 刈谷豊田総合病院のワークフローシステム導入事例｜株式会社エイトレッド

事例2.医療法人健誠会 湯田内科病院｜事務作業のペーパーレス化による業務効率化を推進

岩手県の湯田内科病院もまた、ペーパーレス化によって業務効率を向上させた事例です。同院では、勤怠管理や各種申請業務などを電子化し、院内の情報共有基盤を整備しました。

その結果、従来は紙ベースでおこなっていた回覧や承認作業がなくなり、情報伝達のスピードと正確性が向上しました。職員間のスムーズな連携が可能になったことで、組織全体の生産性が高まり、患者サービスの向上にもつながっています。

出典参照：医療法人健誠会 湯田内科病院のワークフローシステム導入事例｜株式会社エイトレッド

事例3.あま市民病院｜オンライン資格確認による患者情報管理を推進

オンライン資格確認システムの導入は、受付業務の効率化と医療の質の向上につながります。愛知県のあま市民病院では、このシステムを導入することで、患者の保険資格情報をリアルタイムで正確に確認できるようになりました。

結果的に、受付での入力作業や確認の手間が削減されただけでなく、薬剤情報や特定健診情報を患者の同意のもとで閲覧が可能となり、より安全で質の高い医療提供の基盤が整いました。国の推進するインフラを活用することも、DX成功のポイントとなります。

出典参照：医療DX推進の体制に関する事項及び情報の取得・活用等について｜あま市民病院

【まとめ】医療DXにおけるセキュリティリスクを理解し安全な運用体制を築こう

医療DXにおけるセキュリティ対策は、単なるコストやIT部門の課題ではありません。患者の信頼獲得や安定した経営維持、安全な医療提供のための「経営の中心課題」です。

また、医療DXは、人材不足や長時間労働等の医療業界の構造的課題を解決してくれます。国民一人ひとりが、質の高い医療を受けられる未来を実現する強力な推進力です。

経営層がリーダーシップを発揮し、組織全体で継続的に取り組むことで、安全かつ持続的な医療DX推進につなげていきましょう。