DX人材に必要なビジネス知識とは？習得方法や必須スキルも併せて解説

DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進において、技術力だけを持つ人材では企業の真の変革は実現できません。システム開発やデータ分析といったテクニカルスキルに加え、経営戦略やマーケティング、財務といったビジネス知識を兼ね備えた人材こそが、企業価値向上に直結するDX施策を立案・実行できるからです。

ビジネス課題を的確に捉え、技術を活用した解決策を提示し、組織全体を巻き込んで変革を推進するには、幅広いビジネス知識が不可欠です。

本記事では、DX人材に求められるビジネス知識の具体的内容から効果的な習得方法まで、人材育成担当者が押さえるべきポイントを詳しく解説します。ぜひ、最後までご覧ください。

DX人材にビジネス知識が必要な理由

DX人材にとってビジネス知識が欠かせない理由は、技術的な解決策がビジネス価値に直結しなければ意味を持たないからです。

ビジネス知識を持つDX人材は、経営層の視点から課題を捉え、ROI（投資対効果）を意識した提案ができます。例えば、単なる業務効率化にとどまらず、新規事業創出やカスタマーエクスペリエンス向上といった戦略的な観点からDX施策を企画できるでしょう。

また、社内の各部門とのコミュニケーションにおいても、ビジネス知識は重要な役割を果たします。営業部門の売上目標や製造部門のコスト削減要求を理解し、技術的な制約とのバランスを取りながら現実的な解決策を提示することで、組織全体のDX推進を円滑に進められるでしょう。

DX人材に求められる7つのビジネス知識・スキル

DX人材が身につけるべきビジネス知識・スキルは多岐にわたりますが、特に重要な7つのスキルがあります。

• ①プロジェクトマネジメントスキル
• ②企画構成・立案力
• ③ITに関する知識
• ④データサイエンスに関する知識
• ⑤AIなどの最新技術に関する知識
• ⑥デジタルデザインに関する知識
• ⑦問題解決能力

これらの知識・スキルを体系的に習得することで、技術力とビジネス感覚を兼ね備えた真のDX人材として活躍できます。ここでは、各スキルの具体的な内容について、詳しく見ていきましょう。

①プロジェクトマネジメントスキル

プロジェクトマネジメントスキルは、DXプロジェクトを成功に導くための基盤となる能力です。スケジュール管理、リソース配分、リスク管理といった基本的な要素に加え、ステークホルダーとの調整や品質管理も含まれます。

DXプロジェクトは従来のシステム開発とは異なり、不確実性が高く、途中で要件が変更されることも珍しくありません。そのため、アジャイル手法やスクラム開発といった柔軟なプロジェクト運営手法を理解し、状況に応じて適切に適用する能力が求められます。

②企画構成・立案力

企画構成・立案力は、ビジネス課題を特定し、それに対する解決策を体系的に設計する能力です。単に技術的な解決手段を提案するのではなく、市場分析や競合調査を踏まえた戦略的な企画の立案が求められます。

効果的な企画立案には、現状分析から課題抽出、解決策の検討、実行計画の策定まで、論理的な思考プロセスが不可欠です。

さらに、企画の実現可能性を評価するため、技術的制約や予算制約、組織の変革能力なども考慮に入れる必要があります。理想的な企画も、実行できなければ意味がないため、現実的な落としどころを見つける調整力も重要なスキルとなります。

③ITに関する知識

DX人材にとってITに関する基礎知識は欠かせません。プログラミング言語を完全に習得する必要はありませんが、システム開発の基本的な流れや、クラウドサービス、データベース、セキュリティといった技術領域についての理解があると理想的です。

特に重要なのは、各技術の特性や限界を把握することです。例えば、AIや機械学習の導入を検討する際に、どの程度のデータ量が必要かといった技術的な制約を理解していれば、現実的な企画を立案できます。

また、最新技術のトレンドを継続的にキャッチアップすることも大切です。

④データサイエンスへの知識

データサイエンスは、DXの中核を担う分野であり、企業が保有する膨大なデータから価値のある洞察を抽出する知識体系です。統計学の基礎や機械学習の概念、データの前処理手法など、技術的な側面の理解が重要ですが、それ以上にビジネス課題とデータ分析を結びつける思考力が求められます。

実際のビジネスにおいては、データの収集・整理・分析・可視化の一連のプロセスを通じて、経営判断に資する情報を提供することが期待されます。例えば、顧客行動データから購買パターンを分析し、マーケティング戦略の最適化につなげるといった応用力が必要です。

⑤AIなどの最新技術に関する理解

AI技術の急速な発展により、業務効率化や新サービス創出の可能性が大きく広がっています。そのため、DX人材には、機械学習、深層学習、自然言語処理、画像認識といったAI技術の基本概念と適用領域についての理解が求められます。

重要なのは、AI技術の万能性を過信せず、適用限界や課題を正しく認識することです。例えば、AIモデルの学習に必要なデータ量、精度向上のためのチューニング工数、運用時の継続的なメンテナンス要件などを把握し、現実的な導入計画を策定する能力が必要です。

⑥デジタルデザインへの知識

デジタルデザインは、UXとUIを通じて、顧客満足度向上と事業成果の創出を実現する重要なポイントです。単なる見た目の美しさではなく、ユーザーの行動心理や使いやすさを考慮した設計思想が求められます。

これらの知識は、Webサイトやアプリケーションの開発だけでなく、社内システムの使いやすさの向上にも応用できます。

また、アクセシビリティの観点も考慮すべき要素です。高齢者や障害を持つ方々も含め、すべてのユーザーが利用しやすいデジタルサービスを設計することで、より幅広い顧客層へのアプローチが可能になり、社会的責任も果たせます。

⑦問題解決能力

問題解決能力は、DX人材にとって基本的かつ重要なスキルです。複雑化するビジネス環境において、表面的な現象ではなく根本的な原因を特定し、効果的な解決策を導き出す論理的思考力が求められます。

ロジックツリーや5W1H、なぜなぜ分析といったフレームワークを活用し、複雑な問題を要素分解して整理する技術を身につける必要があります。

さらに、多様なステークホルダーとの調整や合意形成も問題解決において欠かせない要素です。コミュニケーション能力と交渉スキルを駆使し、組織全体を巻き込んだ問題解決を推進する力が求められます。

【参考】DX推進スキル標準（DSS-P）

経済産業省とIPA（情報処理推進機構）が策定したDX推進スキル標準（DSS-P）は、DX人材に必要なスキルを体系化した指針です。この標準では、ビジネスアーキテクト、デザイナー、データサイエンティスト、ソフトウェアエンジニア、サイバーセキュリティの5つの職種を定義し、それぞれに求められるスキルレベルを明確化しています。各職種は独立しているのではなく、相互に連携してDXプロジェクトを推進する関係にあります。

出典参照：DX推進スキル標準（DSS-P）概要｜情報処理推進機構

ビジネスアーキテクト

ビジネスアーキテクトは、DXプロジェクトの中核を担う職種で、ビジネス課題と技術的解決策を橋渡しする役割を担います。経営戦略の理解から始まり、業務プロセスの分析、システム要件の定義まで幅広い知識が求められる職種です。

具体的には、経営層のビジョンを技術チームが実行可能な形に翻訳し、プロジェクト全体の方向性を決定する責任を負います。マーケティング知識、財務知識、組織論といったビジネス知識に加え、システム設計やデータ活用に関する技術的理解も必要です。

経営層、現場部門、技術チームそれぞれの立場や制約を理解し、全体最適の観点から意思決定を行う能力が求められます。

デザイナー

デザイナーは、ユーザー中心の視点でデジタルサービスの設計を担当する職種です。単なる見た目のデザインではなく、ユーザーエクスペリエンス全体を設計し、ビジネス目標の達成への貢献が期待されます。

主な業務には、ユーザーリサーチ・ペルソナ設定・プロトタイプの制作などがあります。これらの活動を通じて、ユーザーのニーズと行動パターンを深く理解し、使いやすく価値のあるサービスを設計するのが主な役割です。

理想的なユーザーエクスペリエンスを追求しながらも、開発コストや技術的実現可能性を考慮した現実的な設計を行う必要があります。

データサイエンティスト

データサイエンティストは、企業が保有する膨大なデータから価値ある洞察を抽出し、ビジネス課題の解決に貢献する職種です。統計学、機械学習、プログラミングといった技術的スキルに加え、ビジネス理解力とコミュニケーション能力が求められます。

具体的な業務には、データの収集・前処理・分析・可視化があります。しかし、単にデータを分析するだけでなく、適切な分析手法を選択し、結果をビジネス判断に活用できる形で提示することが必要です。

例えば、売上予測モデルの構築や顧客セグメンテーション、マーケティング効果測定などの業務を担当します。

ソフトウェアエンジニア

ソフトウェアエンジニアは、DXプロジェクトで企画・設計されたシステムやアプリケーションを実際に開発・実装する職種です。プログラミング技術はもちろん、システム設計、データベース設計、クラウド技術といった幅広い技術知識が必要となります。

また、セキュリティやパフォーマンス、可用性といった非機能要件への対応も重要な責務です。特に、顧客データを扱うシステムでは、プライバシー保護とセキュリティ確保が最優先事項となります。技術的な実装だけでなく、運用・保守も見据えた持続可能なシステム構築が求められます。

サイバーセキュリティ

サイバーセキュリティ担当者は、DXプロジェクトにおけるセキュリティリスクを評価し、適切な対策を講じる職種です。技術的なセキュリティ対策だけでなく、組織のセキュリティポリシー策定や従業員教育といった包括的なアプローチが求められます。

主な業務には、脆弱性診断、侵入テスト、セキュリティ監視、インシデント対応などがあります。特に、クラウドサービスやIoTデバイスの普及により、従来とは異なるセキュリティリスクが増加しているため、最新の脅威動向を把握し、適切な対策を講じることが必要です。

ビジネス知識を習得する4つの方法

DX人材に必要なビジネス知識を効果的に習得するには、体系的なアプローチが有効です。

単発的な学習ではなく、継続的かつ実践的な方法を組み合わせることで、知識の定着と応用力の向上が期待できるでしょう。ここでは、特に効果的な4つの習得方法を紹介し、それぞれの特徴と活用ポイントを解説します。各方法には異なるメリットがあるため、個人の学習スタイルや組織の状況に応じて最適な組み合わせを選択してみてください。

社内研修・OJTでの実践学習

社内研修とOJT（On-the-Job Training）は、自社の業務内容や組織文化に直結したビジネス知識を習得する効果的な方法です。実際の業務プロセスや課題を教材として活用できるため、学んだ知識をすぐに実践に移せるようになります。

特に有効なのは、異なる部門での業務経験を積むローテーション制度です。営業、マーケティング、財務、人事といった各部門で一定期間働くことで、各部門の業務内容や課題を深く理解できます。この経験により、DXプロジェクトにおいて各部門のニーズを的確に把握し、全社最適の観点から施策を立案する能力が身につくでしょう。

外部研修・セミナーの活用

外部研修・セミナーは、最新のビジネストレンドや他社の成功事例を学ぶ貴重な機会です。社内では得られない客観的な視点や、業界横断的な知識を習得できるため、自社の課題を相対化して捉える能力が向上します。

現代では、オンライン研修の普及により、地理的制約なく質の高い研修を受講できるようになりました。動画コンテンツやインタラクティブな学習プラットフォームを活用し、自分のペースで継続的に学習を進められます。

また、研修後の振り返りや実践への応用を意識的に行うことで、学習効果を最大化できるでしょう。

資格取得による体系的学習

資格取得は、ビジネス知識を体系的に習得し、客観的にスキルレベルを証明する有効な手段です。試験という明確な目標があることで、計画的かつ継続的な学習を促進できるでしょう。また、資格取得により社内外での評価向上や、キャリア発展の可能性も広がります。

DX人材に推奨される資格には、ITストラテジスト、プロジェクトマネージャー、中小企業診断士などがあります。これらの資格では、経営戦略、IT戦略、プロジェクト管理といったビジネス知識を包括的に学習可能です。特に、実務経験と組み合わせることで、理論と実践の両面から深い理解を得られます。

他部門との連携による知識習得

他部門との連携は、実務を通じてビジネス知識を習得する実践的な方法です。具体的には、プロジェクトチームや委員会活動への参加により、異なる専門分野の知識や視点を自然に吸収できます。また、実際の業務課題を解決する過程で、知識の応用力も同時に向上するでしょう。

効果的な連携方法として、クロスファンクショナルチームでの活動があります。営業、マーケティング、財務、製造など、異なる専門性を持つメンバーが協働することで、各部門の業務プロセスや成功指標を深く理解できます。この経験により、全社最適の観点からDX施策を企画・実行する能力が身につくでしょう。

​​DX人材を育成した企業事例

DX人材育成の重要性を理解していても、具体的にどのような取り組みを行えばよいかイメージしにくい企業も多いでしょう。

ここでは、実際にDX人材育成に成功した企業の事例を紹介します。各企業のアプローチは異なりますが、共通して見られるのは、経営層のコミットメントと継続的な投資、そして実践的な学習機会を提供している点です。

これらの事例から、効果的な育成プログラムの設計方法や、組織全体でDX人材を支援する仕組みづくりのヒントを得ることができるでしょう。

事例①ダイキン工業株式会社｜AI人材の育成

ダイキン工業は、従来の機械メーカーからデジタル変革を目指し、2017年12月に社内大学「ダイキン情報技術大学（DICT）」を設立しました。経営トップの強いリーダーシップのもと、外部からの人材獲得が困難な状況を受けて、社内でのデジタル人材育成に舵を切りました。

DICTの特徴は、既存社員向け教育に加え、新入社員を毎年100人規模で大学院相当の2年間という長期にわたって専門教育を行う点です。人事本部とテクノロジー・イノベーションセンターの合同体制により企画・運営され、大阪大学との包括連携により高度な教育内容を実現しています。

育成する人材は3つのタイプに分類されます。AIを活用できる人材、AI技術を用いて課題解決できる人材、AIアルゴリズムを理解し具現化する人材です。各タイプに応じて特化型カリキュラムを設計し、毎年新設や改廃を通じて進化させています。

出典参照：デジタル時代における製造業の変革～ダイキン情報技術大学におけるAI人材の育成と卒業生の活躍～｜ダイキン工業株式会社

​​事例②キリンホールディングス株式会社｜DX人材育成プログラム

キリンホールディングスは、現場の課題に合わせてデジタルを活用できる人材を増やすことで、業務プロセスの変革を推進しています。

2021年7月からグループ従業員を対象としたDX人材育成プログラム「キリンDX道場」を開始しました。このプログラムは、長期経営構想「キリングループ・ビジョン2027（KV2027）」の実現に向けて設計されており、現場社員のデジタルスキル定着という課題に対する解決策として位置づけられています。

プログラムの効果は顕著に現れており、当初150人の育成計画に対し応募総数は750人を超え、想定の5倍以上となりました。社内のデジタル・ICT部門とパートナー企業が協力して作成したオリジナルカリキュラムにより、各コースでオンラインライブ講座を2～3講座受講後、認定試験に合格することで完了する仕組みを構築しています。

出典参照：DX人材育成プログラム「キリンDX道場」を7月から開校｜キリンホールディングス株式会社

​​事例③NECマネジメントパートナー株式会社｜DX専門人材の育成

NECマネジメントパートナーは、親会社であるNECグループが培ったDX人材育成ノウハウを活用し、「BluStellar Academy for AI」を2019年から開校しました。さらに2021年からは「BluStellar Academy for DX」を展開し、包括的なDX専門人材育成体系を構築しています。

同社の特徴は、データサイエンス、クラウド、サイバーセキュリティ、アジャイル、量子コンピューティングという5つの専門領域で、基礎知識の習得から実践的なコースまで各種コース体系を用意している点です。特にデータサイエンス領域では、オープン開催70コース以上を提供し、個別開催も要望に応じて随時実施しています。

​​同社のアプローチは「学び」と「実践」を重視しており、座学だけでなく実際のプロジェクトを通じた体験学習を組み込んでいます。

出典参照：BluStellar Academy：DX専門人材の育成｜NECマネジメントパートナー株式会社

ビジネス知識の習得に向けて活用できる支援制度

​​DX人材のビジネス知識の習得には、国や自治体が提供する公的支援制度を効果的に活用するのがおすすめです。これらの制度を利用することで、企業の人材育成コストを軽減しながら、高品質な教育プログラムを受講できます。

特に中小企業にとっては、限られた予算でも本格的なDX人材育成を実現する貴重な機会となります。制度の内容や申請要件を理解し、自社の人材育成計画に組み込むことで、より効率的なビジネス知識習得が可能になるでしょう。

経済産業省｜創造性リカレント教育

経済産業省は、新規事業を創出するための「創造性」を重要視し、社会人がビジネスで創造性を発揮するための環境整備を目的とした創造性リカレント教育プログラムを提供しています。このプログラムは、DX人材に必要なビジネス知識の核心である新規事業創出力や課題発見力の習得に特化した支援制度です。

プログラムは3つの類型で構成されています。また、この制度の特筆すべき点は、個人と組織の創造性を育むための20の事例と12のヒント集や、創造的組織づくりのツールキットも提供されている点です。DX人材に求められるイノベーション創出力やデザイン思考などのビジネス知識を体系的に習得でき、無料で利用可能な教材が豊富に用意されています。

出典参照：創造性人材の育成支援｜​​経済産業省

厚生労働省｜人材開発支援助成金

厚生労働省の人材開発支援助成金は、DX人材のビジネス知識習得において極めて有効な支援制度です。この助成金は、事業主が労働者に対して職務関連の専門知識・技能を習得させるための職業訓練を実施した場合に、訓練経費や訓練期間中の賃金の一部を助成するといった内容です。

特にDX人材育成に関連するコースとして、「人への投資促進コース」があります。このコースでは、デジタル人材・高度人材を育成する訓練、労働者が自発的に行う訓練、定額制訓練（サブスクリプション型）等を実施した場合に助成を受けられます。経営戦略、マーケティング、データサイエンスなどのビジネス知識習得に関する研修も対象となり、海外大学院での経営分野の訓練も支援対象です。

出典参照：人材開発支援助成金｜厚生労働省

まとめ｜ビジネス知識を身につけて、DX人材としての価値を最大化しよう

DX人材にとってビジネス知識は、技術力を実際の事業成果に結びつけるために欠かせない要素です。本記事で紹介した7つのビジネス知識・スキルを体系的に習得することで、単なる技術者から真の価値創造者へと成長できるでしょう。

特に重要なのは、プロジェクトマネジメントスキルと企画構成・立案力を基盤として、ITに関する知識、データサイエンス、AI技術への理解を深めることです。これらに加え、デジタルデザインへの知識と問題解決能力を身につけることで、技術とビジネスを橋渡しできる総合的なDX人材となることができます。

公的支援制度なども積極的に活用しながら継続的に学習し、組織全体の変革を牽引できるDX人材を育成していきましょう。