ウォーターフォールのデメリットは？社内における使用の判断基準

システム開発においてウォーターフォールを採用したものの、途中で仕様変更が発生して困った経験はありませんか。計画通りに進められると思っていたプロジェクトが、後工程での修正によって予定よりも時間を要してしまうケースは少なくありません。ウォーターフォールには確かにメリットがある一方で、プロジェクトの特性によってはデメリットが目立ちかねません。

本記事では、ウォーターフォールのデメリットを詳しく整理し、社内でこの手法を使うべきか判断するための基準を紹介していきます。記事を読むことで、自社のプロジェクトにウォーターフォールが適しているかを見極められるようになり、開発手法の選択に迷わなくなるでしょう。

ウォーターフォールとは

ウォーターフォールとは、システム開発を要件定義、設計、実装、テスト、リリースといった工程に分け、各工程を順番に進めていく開発手法を指します。上流工程から下流工程へと滝が流れ落ちるように進むことから、この名前が付けられました。

各工程が完了してから次の工程に進むため、プロジェクト全体の計画を立てやすく、進捗管理がしやすいという特徴があります。従来から多くの企業で採用されてきた手法であり、特に要件が明確で変更が少ないプロジェクトにおいて力を発揮してきました。

ウォーターフォールのデメリット

ウォーターフォールには計画性や管理のしやすさといったメリットがある反面、柔軟性に欠けるという側面も持ち合わせています。市場環境の変化が速くなり、開発途中での仕様変更が求められる場面が増えている現在では、この柔軟性の低さが課題となることもあります。

ここからは、ウォーターフォールが抱える主なデメリットを詳しく見ていきます。各デメリットを理解することで、自社のプロジェクトに適した手法かどうかを判断しやすくなります。

要件変更に柔軟に対応しづらい

ウォーターフォールでは、開発の初期段階で要件を固めてから次の工程に進むため、途中での変更に対応しにくい構造になっています。要件定義が完了して設計や実装に入った後に変更が生じると、前の工程に戻って修正しなければなりません。

変更のたびに複数の工程をやり直す必要があり、当初の計画から遅れが発生しやすくなります。また、変更による影響範囲を見極めるためにも時間を要します。

市場の動きが速い業界や、ユーザーのニーズが流動的なプロジェクトでは、この柔軟性の低さが課題となりやすいといえます。開発中に新たな技術やサービスが登場した場合でも、既に固めた要件を変えにくいため、競争力を保つことが難しくなるケースもあります。

後工程で問題が発覚すると手戻りコストが大きい

ウォーターフォールでは、テスト工程まで進んでから設計や要件の問題が見つかることがあります。この段階で不具合が発覚すると、前の工程まで戻って修正する必要が生じるため、手戻りによる時間とコストの負担が膨らみかねません。

特に、要件定義の段階で認識のずれがあった場合、実装やテストまで進んでから発覚すると、修正範囲が広がってしまいます。既に完成した成果物を作り直す工数に加えて、関係者への再確認や承認プロセスも発生するため、プロジェクト全体の遅延につながりかねません。

早い段階で問題に気づけていれば小さな修正で済んだものが、後工程になってから対応する形になり、プロジェクトの予算や納期に影響を与えてしまうリスクがあります。

開発途中でユーザー価値を検証しにくい

ウォーターフォールでは、すべての工程を完了してからユーザーに成果物を提供する流れになるため、開発途中でユーザーの反応を確かめることが困難です。実際にユーザーが求めている機能や使い勝手を確認できるのは、リリース後になってしまいます。

開発中にユーザーからのフィードバックを得られないため、完成したシステムが本当にユーザーにとって価値のあるものかどうかを確かめられません。結果として、リリース後に期待していた反応が得られず、追加の改修が必要になる事態も起こり得るでしょう。

ユーザーの声を開発に反映しながら進めたいプロジェクトにおいては、この検証機会の少なさがデメリットとなります。市場や顧客のニーズを素早く取り入れることが求められる環境では、ウォーターフォールの特性が足かせになってしまうかもしれません。

完成まで動く成果物が見えにくく品質やユーザー適合のリスクを早期に掴みにくい

ウォーターフォールでは、リリースまで実際に動くシステムを確認できないため、品質やユーザーとの適合性を早期に把握することが難しくなります。設計書やテスト結果だけでは、実際の使い心地や性能を完全には判断できません。

動作する成果物を見られるのが開発の終盤になってからであるため、想定と異なる動きや使いにくさに気づいたときには、修正の余地が限られてしまいます。特に、ユーザーインターフェースの使い勝手や処理速度といった要素は、実際に触ってみなければ分かりにくい部分もあります。

早い段階で動く成果物を確認できれば、問題点を発見して改善する時間的な余裕が生まれますが、ウォーターフォールではその機会が少ないため、リスクを抱えたまま開発が進んでしまう懸念があるといえます。

市場や事業環境の変化に追随しづらい

ウォーターフォールでは、開発開始時に決めた要件や仕様に沿って進めるため、途中で市場や事業環境が変化しても対応しにくい構造になっています。計画を立てた時点では正しかった判断が、数ヶ月後には状況の変化によって見直しが必要になることもあります。

競合他社が新しいサービスを投入したり、法規制が変わったりした場合でも、既に進行中のプロジェクトに変更を加えることは容易ではありません。開発期間が長期にわたるプロジェクトほど、この影響を受けやすくなります。

市場の動きが速い業界や、技術革新のペースが早い分野では、開発中に環境が変わってしまうリスクが高まります。完成した時点で既に時代遅れになってしまう懸念もあり、ビジネスチャンスを逃してしまう結果につながりかねません。

初期要件定義の精度に成否が大きく左右される

ウォーターフォールでは、プロジェクトの最初に行う要件定義の精度が、その後の成否を左右します。初期段階で要件を正確に洗い出せていないと、後工程で問題が表面化して修正に多くの労力を要することになります。

要件定義の段階では、ユーザーのニーズや業務の流れを完全に把握することが難しい場合もあります。特に、新しい領域のシステム開発や、ユーザー自身も明確な要望を言語化できていないケースでは、初期の段階で完璧な要件を固めることは現実的ではありません。

不完全な要件のまま開発を進めてしまうと、後から認識のずれが発覚して手戻りが発生します。そのため、要件定義に十分な時間をかける必要がありますが、それでもすべてを見通すことは困難であり、リスクを完全には避けられません。

ウォーターフォールにデメリットを感じるタイミング

ウォーターフォールのデメリットは、プロジェクトの進行中や完了後に実感することが多いものです。開発を進める中で柔軟性の低さに直面したり、リリース後にユーザーの反応が想定と異なったりする場面で、この手法の課題が浮き彫りになります。

ここでは、実際にデメリットを感じやすい具体的なタイミングを紹介していきます。こうした場面に遭遇したときは、開発手法の見直しを検討する良い機会となるでしょう。

開発途中で仕様変更や追加要望が頻発したとき

開発が進む中で、ユーザーや関係者から仕様変更や追加の要望が次々と出てくる場合、ウォーターフォールの柔軟性の低さを痛感することになります。一度決めた要件を変更するたびに、前の工程に戻って修正しなければならず、スケジュールや予算に影響が出かねません。

変更要望が頻繁に発生するプロジェクトでは、ウォーターフォールの計画重視の特性が逆に足かせとなってしまいます。変更のたびにプロジェクト全体の見直しが必要になり、チームのモチベーションにも影響を与えかねません。

こうした状況に直面したときは、要件が流動的なプロジェクトにはウォーターフォールが適していない可能性を考える必要があります。変更に柔軟に対応できる開発手法への切り替えを検討するタイミングです。

事業方針や市場ニーズが途中で変化したとき

プロジェクト開始後に、会社の事業方針が変わったり、市場のニーズが大きく変化したりすることがあります。このような状況では、当初の要件定義に基づいて開発を続けることが適切かどうか疑問を感じるでしょう。

ウォーターフォールでは、既に進行中の開発計画を途中で変更することが難しいため、変化に追随できないまま開発を続けざるを得ない場合があります。完成した時点で市場のニーズとずれてしまい、期待した効果を得られないリスクが高まってしまうかもしれません。

事業環境の変化が激しい業界では、こうした状況に遭遇する頻度が高くなります。計画通りに進めることよりも、変化に対応することが重要だと感じたときは、開発手法を見直すべきタイミンです。

リリース後に想定と異なるユーザー反応が出たとき

システムをリリースした後、ユーザーから想定していなかった反応や要望が寄せられることがあります。開発中にユーザーの声を確認できなかったため、実際に使ってもらって初めて課題が明らかになるケースです。

ウォーターフォールでは、完成してからユーザーに触れてもらう形になるため、このような事態が起こりやすくなります。リリース後に改修が必要になると、追加の工数やコストが発生しかねません。

開発途中でユーザーの意見を聞いていれば防げた問題だったと感じたときは、ウォーターフォールの検証機会の少なさがデメリットとして表れています。ユーザーとの対話を重視するプロジェクトでは、別の開発手法を検討する必要があるといえます。

社内でウォーターフォールを使用すべき場面

ウォーターフォールにはデメリットがある一方で、プロジェクトの特性によっては最適な選択肢となる場合もあります。要件が明確で変更が少ない場合や、厳格な管理が求められる場面では、ウォーターフォールの計画性や体系的なアプローチが強みとして活きてくるでしょう。

ここでは、社内でウォーターフォールを使用すべき具体的な場面を紹介していきます。自社のプロジェクトがこれらの条件に当てはまるかを確認してみてください。

要件や仕様が明確かつ変更がほとんど発生しない場合

開発するシステムの要件や仕様が既に明確で、途中での変更がほとんど発生しないと予想されるプロジェクトでは、ウォーターフォールが適しています。要件が固まっているため、計画通りに各工程を進めることができるでしょう。

例えば、過去に同様のシステムを開発した経験があり、必要な機能や仕様が明確になっている場合が該当します。また、業務の流れが確立されていて、それに合わせたシステム化を行う場合も、要件が変わりにくいです。

要件変更のリスクが低いプロジェクトでは、ウォーターフォールの計画性や管理のしやすさがメリットとして活きてきます。各工程の成果物を明確にして、着実に開発を進められる環境が整っているといえます。

法規制や業務ルールが厳格に定まっているシステム開発

金融システムや医療システムなど、法規制や業務ルールが厳格に定められている分野では、要件が明確で変更の余地が少ないため、ウォーターフォールが向いています。法令や規制に準拠する必要があるため、開発の途中で自由に仕様を変えることはできません。

こうした分野では、各工程での承認プロセスやドキュメント作成が重要になります。ウォーターフォールであれば、各工程の成果物を明確にして、レビューや承認を得ながら進められるため、コンプライアンスを保ちやすいでしょう。

また、監査や第三者によるチェックが入る場合も、ウォーターフォールの体系的な進め方が適しています。各工程での記録を残しやすく、後から開発プロセスを説明する際にも有効といえます。

大規模かつ関係者が多く統制が必要なプロジェクトの場合

複数の部門や外部のベンダーが関わる大規模なプロジェクトでは、全体の統制を取るためにウォーターフォールが有効です。関係者が多いプロジェクトでは、各自が勝手に進めてしまうと混乱が生じるため、明確な工程管理が求められます。

ウォーターフォールでは、各工程の役割分担を明確にして、誰が何をいつまでに行うかを計画できるため、大人数のチームをまとめやすくなるでしょう。また、各工程の完了基準を設定することで、次の工程に進む判断を統一できます。

プロジェクト全体の進捗を把握しやすく、関係者への報告や調整もしやすい点が強みです。組織的な管理が必要な大規模プロジェクトでは、ウォーターフォールの構造化されたアプローチが役立つといえます。

成果物や納期を厳密に管理する必要がある場合

契約で成果物や納期が明確に定められているプロジェクトでは、ウォーターフォールの計画性が重要になります。顧客との契約や社内の予算承認において、具体的な納期と成果物を提示する必要がある場合、各工程を計画的に進められるウォーターフォールが適しているでしょう。

各工程の成果物を明確にしておくことで、進捗を客観的に測定できます。また、納期までの逆算スケジュールを立てやすく、遅延のリスクを早期に把握することも可能です。

成果物の品質基準を各工程で設定して、承認を得ながら進められるため、最終的な納品物の品質を保ちやすくなります。契約に基づいた厳密な管理が求められる状況では、ウォーターフォールのメリットが活きてくるでしょう。

開発工程ごとのレビューや承認が必須な組織体制の場合

社内の意思決定プロセスとして、各工程でレビューや承認が必要な組織では、ウォーターフォールがその体制に合っています。工程ごとに成果物を作成して、上層部や関係部門の承認を得てから次に進む流れが確立されている場合です。

ウォーターフォールでは、各工程の区切りが明確であるため、レビューや承認のタイミングを設定しやすくなります。また、各工程の成果物がドキュメント化されているため、承認者が内容を確認しやすいでしょう。

組織のガバナンスを重視する企業や、意思決定に複数の部門が関与する体制では、ウォーターフォールの構造が組織文化に適合します。既存の承認プロセスを活かしながら開発を進められる点が強みといえます。

過去に同様のシステム開発実績が豊富にある場合

これまでに同種のシステムを何度も開発してきた経験があり、開発の流れや必要な機能が明確になっている場合、ウォーターフォールで効率的に進められます。過去の実績から要件や工数の見積もり精度が高く、計画通りに進めやすい環境が整っているためです。

蓄積されたノウハウを活用することで、各工程での課題を事前に予測して対策を講じることができます。また、過去のドキュメントやテンプレートを再利用できるため、作業の効率化も図れるといえます。

実績が豊富にあるということは、その開発手法が自社に定着しているということでもあります。チームメンバーもウォーターフォールの進め方に慣れているため、スムーズに開発を進められる可能性が高いでしょう。

社内におけるウォーターフォールの使用を見直すべき場面

ウォーターフォールが適している場面がある一方で、プロジェクトの特性によっては別の開発手法を検討すべき場合もあります。要件の不確実性が高い場合や、スピード感を持った対応が求められる場面では、ウォーターフォールの特性が課題です。

ここでは、ウォーターフォールの使用を見直すべき具体的な場面を紹介していきます。自社の状況と照らし合わせて、開発手法の選択を考えてみてください。

要件が固まらないまま開発を進めている場合

プロジェクト開始時点で要件が明確になっておらず、開発を進めながら徐々に固めていく必要がある場合、ウォーターフォールは適していません。要件が不明瞭なまま設計や実装に進んでしまうと、後から修正が必要になり、手戻りが発生するリスクが高まります。

ユーザーのニーズが明確でない新規事業や、前例のない領域でのシステム開発では、最初からすべての要件を定義することは困難です。開発を進めながら要件を明らかにしていくアプローチが必要になります。

こうした状況では、少しずつ開発を進めて確認しながら要件を固めていける手法を選ぶべきです。ウォーターフォールにこだわると、不確実性の高い状態で計画を立てることになり、プロジェクトが失敗するリスクが高まりかねません。

ユーザー検証や改善を重ねながら進めたい場合

ユーザーの反応を確かめながら、改善を繰り返してより良いシステムを作りたいプロジェクトでは、ウォーターフォールは向いていません。ウォーターフォールでは完成してからユーザーに見せる形になるため、途中での検証機会が限られてしまいます。

ユーザーにとって本当に価値のあるシステムを作るためには、早い段階から実際に使ってもらい、フィードバックを得ることが大切です。特に、ユーザーインターフェースや使い勝手が重要なシステムでは、こうした検証プロセスが欠かせません。

開発途中でユーザーの声を聞いて改善できる手法を選ぶことで、ユーザー満足度の高いシステムを実現できます。ウォーターフォールでは実現しにくいこのプロセスを重視するなら、別の開発手法を検討すべきといえます。

短期間で仮説検証と改善を回す必要がある場合

新しいサービスやプロダクトを開発する際、まずは仮説を立てて試してみて、結果を踏まえて改善を重ねるアプローチが求められることがあります。このような場合、ウォーターフォールの長い開発サイクルは適していません。

仮説検証を素早く行うためには、小さな単位で開発してリリースし、ユーザーの反応を見て次の施策を考える必要があります。ウォーターフォールでは、すべての機能が完成するまで待つことになり、検証サイクルを回すスピードが遅くなりかねません。

市場の反応を見ながら柔軟に方向転換したい場合には、短い期間で開発とリリースを繰り返せる手法が向いています。スピード感を持って改善を進めたいプロジェクトでは、ウォーターフォール以外の選択肢を検討すべきです。

事業スピードや市場変化への対応が求められる場合

競争が激しい市場で、他社よりも早くサービスを提供する必要がある場合、ウォーターフォールの長い開発期間は不利に働きます。すべての機能が完成するまでリリースできないため、市場投入のタイミングが遅れてしまう懸念があります。

また、市場の変化に応じて素早く対応する必要がある事業では、計画を柔軟に変更できることが大切です。ウォーターフォールでは計画変更に時間がかかるため、変化への対応が遅れてしまいます。

事業スピードを重視する場合は、早期にリリースして市場の反応を見ながら改善していける手法が適しています。競争優位性を保つためには、開発手法の見直しが必要です。

開発チームの自律性や柔軟性を高めたい場合

開発チームが自ら判断して柔軟に動ける環境を作りたい場合、ウォーターフォールの厳格なプロセスは制約となることがあります。ウォーターフォールでは各工程が明確に分かれており、工程ごとの役割も固定的になりがちです。

チームメンバーの創造性や主体性を引き出したい場合、柔軟に判断して改善できる余地を残すことが重要になります。ウォーターフォールの計画重視の進め方では、チームの自律性を発揮しにくいかもしれません。

開発チームが自ら考えて行動できる文化を育てたいなら、より柔軟性の高い開発手法を導入することを検討すべきです。チームの能力を最大限に引き出せる環境を整えることが、プロジェクトの成功につながるでしょう。

まとめ｜ウォーターフォールのデメリットから社内の使用方法を見直そう

ウォーターフォールには、要件変更への対応が難しい、後工程での手戻りコストが高い、ユーザー検証の機会が少ないといったデメリットがあります。一方で、要件が明確で変更が少ない場合や法規制が厳格なシステム開発、大規模プロジェクトでの統制が必要な場合には、ウォーターフォールが適した選択肢になります。

重要なのは、自社のプロジェクトの特性を見極めて、最適な開発手法を選ぶことです。開発手法は目的に応じて使い分けることで、プロジェクトの成功率を高めましょう。