医療DX 人材育成が重要な理由とは？求められる人材像や育成のポイントを紹介

「医療DXに対応できる人材を院内で育成する方法を知りたい」

「医療DXを推進するにあたって、スタッフのITリテラシーを高める研修や教育プログラムを探している」

「医療DXツール・システムの導入を円滑に進めるための体制づくりや役割分担を理解したい」

医療DXの推進において、人材育成で上記のようなお悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか。

ITリテラシーを持つ人材を育成する方法には、社内育成や中途採用、外部の専門家との連携があります。この記事では、医療DX人材を確保する方法や、人材育成で活用できる国のプログラム・補助金を解説します。

医療DX人材の育成に成功した事例や、人材育成を成功させる体制づくりのポイントもご紹介しているため、ぜひ最後までご覧ください。

医療DXとは何か

医療DXとは、デジタル技術で医療サービスや働き方を根本から変え、より質の高い医療を目指す取り組みです。高齢化や人手不足が進む日本の医療を持続可能にするために、医療DXの推進は不可欠です。

国が推進する「医療DX令和ビジョン2030」では、電子カルテの全国共有やオンライン診療の普及が目標とされています。単にツールを導入するだけでなく、それを使いこなす人材の育成が医療DXの推進を促すポイントです。

出典参照：「医療DX令和ビジョン2030」厚生労働省推進チーム｜厚生労働省

出典参照：医療DXについて 医療DXとは｜厚生労働省

医療DXに人材育成が必要な理由

医療DXに人材育成が必要な理由は、以下の3つです。

• 医療現場のデジタル化に対応するため
• システム導入だけではDXが定着しないため
• データ活用できる人材が不足しているため

1つずつご紹介します。

医療現場のデジタル化に対応するため

電子カルテの標準化・マイナンバーカードを活用した資格確認・オンライン診療の普及など、医療現場のデジタル化は制度的な要請を伴いながら急速に進んでいます。特に2024年の診療報酬改定以降、デジタル対応の遅れが経営面への影響が指摘されるケースも生まれており、対応の優先度は以前より高まっているといえるでしょう。

こうした変化に対応するためには、新たなシステムの操作方法を習得するだけでなく、デジタルを前提とした業務フローへの移行を主体的に推進できる人材が必要です。現場担当者がデジタル技術への理解を深めることが、医療DXの土台を支える重要な取り組みです。

システム導入だけではDXが定着しないため

高額なシステムを導入しても、現場の担当者がその使い方や活用方法を理解していなければ、導入した仕組みが形骸化して本来の効果が発揮されません。実際に導入したシステムが十分に活用されないまま運用コストだけがかかり続けるという状況は、多くの医療機関で共通して見られる課題です。

医療現場は業務の専門性が高く多岐にわたるため、ITの専門家だけではなく医師・看護師・医療事務など各職種の担当者がデジタルを自分の業務と結びつけて活用できる状態を作ることが重要です。人材育成を通じてデジタルリテラシーを組織全体に底上げすることが、DX定着の基盤です。

データ活用できる人材が不足しているため

医療機関は患者の診療データ・検査結果・投薬歴・経営情報など膨大なデータを保有していますが、それを分析して意思決定や医療の質向上に活かせている組織はまだ限られています。データが蓄積されるだけで分析・活用の仕組みが整っていない状態では、せっかくの情報資産が眠ったままになってしまうでしょう。

データを収集するだけでなく、意味のある形で分析・解釈して現場の改善や経営判断に反映させるためには、データ活用の知識と医療現場への理解を兼ね備えた人材が必要です。こうした人材の不足が医療DX推進の大きな障壁となっており、育成を計画的に進めることが求められています。

医療DXの人材育成がもたらす3つのメリット

医療DXの人材育成がもたらすメリットは、以下の3つです。

• 業務の無駄をなくし生産性を高める
• 医療の質と患者満足度を向上させる
• 働きがいを高めて優秀な人材の離職を防ぐ

それぞれ見ていきましょう。

業務の無駄をなくし生産性を高める

医療DXの人材育成は、職員のITスキルを高め、院内業務の無駄をなくして生産性を向上させます。これにより、医師や看護師は診療といった専門的な業務に集中できます。

デジタル技術を理解した人材が増えると、手作業でおこなっていた予約管理やカルテ検索などの自動化が可能です。医療DXの推進に向けた人材育成は、限られた人員でも、より多くの業務を効率的にこなせる組織づくりに必要な取り組みです。

医療の質と患者満足度を向上させる

医療DXの人材育成は、データ活用を通じて医療の質を高め、患者満足度の向上につながります。蓄積された診療データを分析できる人材がいる場合、より精度の高い診断や治療法の選択が可能です。

また、Web予約やWeb問診で待ち時間が短縮されるのは、患者にとってもメリットです。安全で質の高い医療と、快適な受診体験の両方が、患者満足度向上につながります。

働きがいを高めて優秀な人材の離職を防ぐ

医療DXの人材育成は、職員の働きがいを高め、優秀な人材の離職防止につながります。デジタルスキルが身につくと、職員は自身の成長を実感しやすいです。

また、業務効率化によって残業時間が減り、ワークライフバランスが改善されるのも医療DXに対応できる人材を育成するメリットです。

医療DX人材の育成は、時代に合った働きやすい職場環境をつくり、職員のモチベーション向上や長期的な人材定着につながります。

生産性の向上や離職防止など、自院の課題に合わせたシステム開発による工数削減をサポートします。医療現場へのAI導入や具体的な自動化の進め方は、当社の無料相談をご活用ください。

医療DXの推進で求められる具体的な人材像

医療DXを組織として機能させるためには、推進の方向性を示すリーダー・データを活用できる専門人材・システム導入を支援できる技術人材という異なる役割を担う人材が必要です。これらの人材が連携して動ける体制を整えることで、医療DXは単なるツール導入を超えた組織変革として機能し始めるでしょう。

それぞれの人材像を正確に把握することが、育成計画と採用方針の設計に役立ちます。

DXの舵を取る「プロジェクトマネージャー」

医療DXの推進には、計画全体のリーダーとなるプロジェクトマネージャーの存在が欠かせません。プロジェクトマネージャーの役割は、DXの目的を理解し、予算やスケジュールを管理しながら、プロジェクト全体を統括する役割です。

プロジェクトマネージャーは、現場スタッフと経営層の間に立ち、意見を調整するコミュニケーション能力が求められます。まさに、プロジェクトを成功させるための中心人物です。

医療データを分析・活用する「データ活用人材」

診療データ・経営データ・検査データなど医療機関が蓄積する大量のデータを収集・整理・分析し、医療の質向上や経営改善につなげることができる人材です。データの量が増えるほど分析の精度が高まる一方、活用できる人材がいなければ蓄積されたデータは意思決定に活かされないまま終わってしまいます。

統計的な分析手法やデータ可視化ツールの活用スキルに加えて、医療の業務プロセスへの深い理解が求められます。分析の結果を現場担当者や経営層が理解しやすい形で伝えるコミュニケーション能力も、データ活用人材が実際の変化を生み出すうえで重要な素養です。

医療システム導入を支援する「IT・医療情報人材」

電子カルテ・医療情報システム・IoT機器など、医療現場に導入されるITシステムの選定・導入・運用を担う人材です。システムの技術的な知識を持ちながら、医療特有の用語・業務フロー・法規制への理解を兼ね備えていることが重要です。医療とITの双方に精通した人材は市場での需要が高く、外部採用が難しいため社内育成を早期から計画することが現実的な対応といえるでしょう。

現場の医療職からの要望をITに翻訳して解決策を提案する役割と、ベンダーとの交渉や仕様管理を担う役割を果たすことで、現場のデジタル化を技術面から支える存在として機能します。

医療DX人材を確保する3つの方法

医療DX人材の確保には、社内育成・中途採用・外部活用という3つのアプローチがあります。自院の状況とリソースに合わせて適切な方法を選択し、組み合わせることが重要な取り組みです。

社内育成・リスキリングで既存社員を育てる

医療DX人材を確保する基本は、既存の職員に必要なIT教育をおこない、院内で専門家を育てる社内育成（リスキリング）です。 リスキリングとは、時代の変化に対応するために新しい知識やスキルを学び直すことを指し、医療従事者がデジタル技術を取り入れるうえで重要な取り組みです。

既存社員は医療現場の業務や文化をすでに理解しているため、新しいスキルを身につけると即戦力として活躍が期待できます。

外部研修への参加やeラーニングの導入など、社内育成の方法はさまざまです。国の人材開発支援助成金を活用するのも有効な手段です。

中途採用・ITに詳しい人を新たに採用する

即戦力となる専門知識を求めるなら、IT分野に詳しい人材を外部から中途採用する方法があります。自院にない新しい視点や技術をすぐに取り入れられ、DXプロジェクトの立ち上げを力強く推進できる点がメリットです。

ただし、医療業界特有の業務の流れや専門用語に慣れるまでには、一定の教育期間が必要な場合があります。採用した人材が孤立しないよう、現場スタッフとの連携体制を整えるのも大切です。

外部パートナーや専門人材を活用する

自院にノウハウがない場合は、DX専門のコンサルタントやITベンダーといった外部のプロの力を借りるのも有効な手段です。どこから着手すべきか判断が難しい段階でも、課題の洗い出しから具体的なツール選定、導入支援まで一貫したサポートを受けられます。

専門家の客観的な視点を取り入れると、自院だけでは気づかなかった問題点や、より効果的な解決策が見つけやすいです。

医療DXの人材育成で活用できる国のプログラム・補助金

医療DXの人材育成で活用できる国のプログラム・補助金は、以下の4つです。

• 大学と連携した医療DXイノベーション人材育成プログラム
• 導入と合わせて活用できる医療情報化支援基金
• 研修費用を支援する人材開発支援助成金
• 自治体独自の研修・資格取得支援制度

それぞれ詳しく見ていきましょう。

大学と連携した医療DXイノベーション人材育成プログラム

将来の医療DXを担う高度な専門人材を育てるため、国は大学や企業と連携した人材育成プログラムを推進しています。この人材育成プログラムは、医療とデジタル技術の両方を理解したリーダーを育成するのが目的です。

大学院レベルの教育課程だけでなく、すでに働いている社会人が学び直すリスキリングの機会も提供します。

大学や企業と提携した人材育成プログラムは、未来の医療をリードする人材を、組織的に確保していくための重要な取り組みです。

出典参照：先進的医療イノベーション人材養成事業について（文部科学省提出資料）｜厚生労働省

導入と合わせて活用できる医療情報化支援基金

医療情報化支援基金は、システムの導入費用と合わせて、職員の研修といった人材育成にかかる経費も補助対象とする制度です。電子カルテやオンライン資格確認の導入支援が主な目的ですが、それを使いこなすための初期研修の費用も支援してくれます。新しいツールの導入と、導入したツールを使う人材のスキルアップを同時に進められるのが医療情報化支援基金を活用するメリットです。

医療情報化支援基金は、医療DXの基盤づくりを総合的にサポートする仕組みといえます。

出典参照：医療情報化支援基金等｜社会保険診療報酬支払基金

研修費用を支援する人材開発支援助成金

人材開発支援助成金は、医療機関が職員のスキルアップのためにおこなう研修費用を、国が助成してくれる制度です。医療DXに特化したものではありませんが、ITスキルやデータ分析といった幅広い研修に活用できます。

また、正職員だけでなく、パートタイムの職員も対象となるため、院内全体のデジタル対応能力の底上げに役立ちます。

人材開発支援助成金は、職員の成長を後押しする支援策です。

出典参照：人材開発支援助成金｜厚生労働省

自治体独自の研修・資格取得支援制度

国全体の制度とは別に、都道府県や市区町村が、地域独自の医療DX人材育成を支援している場合があります。たとえば、IT研修の受講料を補助する、特定の資格取得にかかる費用を助成するなどがあります。

地域ごとの医療課題に合わせた、きめ細かな支援を受けられるため、自院が所属する自治体のWebサイトを確認し、活用できる制度がないか調べてみましょう。

出典参照：自治体DXの推進｜都道府県と市町村の連携によるDX推進体制｜総務省

医療DXの人材育成を成功させる体制づくりのポイント

医療DXの人材育成を成功させるためのポイントは、以下の4つです。

• 経営トップがDXの目的と将来像を明確に示す
• 現状のITスキルを把握して育成のゴールを決める
• 具体的な育成計画を立てて研修を実施する
• 実業務で実践し継続的にサポートする

1つずつ解説します。

経営トップがDXの目的と将来像を明確に示す

医療DXの人材育成を成功させるには、まず経営トップがDXの目的と将来像を全職員に明確に示すのが重要です。院長自らが「何のためにデジタル化するのか」を具体的に語ると、職員は同じ方向を向いて協力しやすくなります。組織全体で目的が共有されている場合、新しい取り組みへの抵抗感軽減にもつながります。

トップがDXの目的を組織全体に共有するのは、医療DXに対応できる人材を育成するうえで重要です。

現状のITスキルを把握して育成のゴールを決める

効果的な人材育成方法は、職員1人ひとりのITスキルを正確に把握し、個別のゴールを設定することです。パソコン操作が得意な人もいれば、苦手な人もいます。アンケートで現在のスキルレベルを調査し、それぞれに合った段階的な目標を決めると、無理なく職員の成長を促せます。

医療DX人材を育成するには、全員に同じ研修をおこなうだけではなく、スキル差に応じた計画を立てるのも大切です。

具体的な育成計画を立てて研修を実施する

職員のスキルレベルと目標に合わせて、具体的な研修計画を立てて実行に移すのも重要です。ただ話を聞くだけの座学だけでなく、実際にシステムを操作するワークショップ形式の研修を取り入れるのが効果的です。

また、研修後には理解度を確認するテストの実施や、フィードバックの機会を設けると、育成の質が高まります。

計画的な進行と定期的な振り返りが、医療DX人材を育成する着実なスキルアップにつながります。

実業務で実践し継続的にサポートする

研修で学んだスキルは、実際の業務で使いながら身につけていくのが効果的です。導入して間もない時期は、操作に戸惑う職員も少なくありません。

気軽に質問できる相談窓口を設け、定期的にフォローアップの面談をおこない、現場の不安を解消する体制を整えましょう。

継続的な支援が、新しいツールの現場定着を促し、DXを組織全体の文化として根付かせるうえで必要です。

現状のスキル把握から具体的な育成計画の策定、現場への定着までをトータルにサポートします。自社の環境に合わせたAI導入や業務効率化の仕組みづくりについては、当社の無料相談をご活用ください。

医療DX人材の育成に取り組む企業・医療機関事例

医療DX人材の育成に実際に取り組んで成果を出している企業・医療機関の事例を紹介します。どの方法にも一長一短があり、自院の課題や緊急度によって優先すべき手段は異なります。業種・規模・アプローチが異なる3つの事例から、自院・自社への応用可能性を確認していきましょう。

事例1.シスメックス株式会社｜全社員を対象にしたDX人材育成を推進

シスメックスは、部門ごとにデジタル技術の教育方針が異なりスキルレベルにばらつきがあるという課題に対し、全社的なデジタルリテラシーの底上げを目指した人材育成に取り組んでいます。経済産業省と情報処理推進機構が策定したデジタルスキル標準の考え方を採用し、社員をどのような人材類型として育てるかという全体設計をもとに外部の学習プラットフォームを導入しました。

約3,000名の全社員にアカウントを配布し、ライセンスフリーのコースについてはカリキュラムに関係なく誰もが自由に学習できる環境を整えています。DX推進部門を中心に全社デジタル人材育成チームを構成し、受講者への問い合わせ対応やカリキュラムの変更など継続的なフォローアップを行うことで学習継続率と定着度の向上を図っています。

出典参照：シスメックスの全社員DX人材育成事例｜株式会社アイデミー

事例2.公益社団法人 全日本病院協会｜医療DX責任者を育成するプログラムを実施

全日本病院協会は医療機関において医療DX推進に対応できる人材の育成を目的として、ベンダーに依存せず自院の状況に応じた情報整備計画を自ら作成・実行できる人材の育成プログラムを実施しています。Zoomによるオンラインライブ形式で全10回の講義が行われ、8回以上の出席と3回の確認テストに合格した受講者には全日本病院協会認定医療DX責任者の認定と修了証が授与されます。

1病院につき3名まで受講が可能で、院内システム担当者・業務フローを熟知した医療職・経営に関わる方の混合チームでの参加が推奨されており、厚生労働省の人材開発支援助成金の対象講座として研修費用の軽減も可能です。生成AIの活用方法やオンプレミスからクラウドネイティブへの移行、中小病院でも実現可能なICT活用事例を重点的に扱っています。

出典参照：「2025年度 医療ＤＸ人材育成プログラム」開催のご案内｜公益社団法人 全日本病院協会

事例3.飯塚病院｜現場主導型のDX推進体制を構築

福岡県飯塚市の飯塚病院は2022年7月に看護部DX推進担当を設置し、2023年4月にはDX推進室を設置することで病院全体のDXを経営戦略の一環として推進する体制を構築しました。高価なシステム導入だけを目指すのではなく、自分のできることから始めるという方針のもと、DXを進めています。

リハビリテーション部では2020年よりUI・UX設計からコーディングまでを完全に内製化した独自Web基盤を構築しており、外部に依存せず現場の一次情報を自らの手で構造化・発信する体制を確立しています。多くのスタッフから選抜された各チームの代表者・部会責任者・管理職が参画する重層的な推進体制を持ち、現場の課題をリアルタイムに吸い上げながら職種の垣根を超えてDXを主体的に推進する文化の醸成を目指しています。

出典参照：DX推進 飯塚病院 リハビリテーション部｜株式会社麻生

まとめ｜人材育成を通じて医療DXを支える体制を構築しよう

医療DXの成功は、最新のITツール導入だけでなく、それを扱う「人」への投資と育成から始まります。

経営トップが明確なビジョンを示し、職員のスキルレベルに合わせた育成計画を立てるのが医療DX人材を育成するポイントです。また、研修と実践を繰り返しながら、組織全体でサポートする体制が欠かせません。

「人」への投資こそが、医療の質を高め、将来にわたって選ばれ続ける医療機関となるための基盤になります。国の人材育成プログラムや補助金を活用し、医療DXに対応できる人材を育成しましょう。