店舗DXで実現するAPI連携｜迅速かつ柔軟なサービス提供に向けて

店舗DXの推進を進める中で、システム間の連携やデータ活用が重要視されています。例えば顧客管理システムとPOSデータ、在庫管理システムとECサイトとの連携など異なるシステムをつなぐ必要性が高まっていると感じる方も少なくないはずです。

こうしたニーズに応える技術の1つがAPI連携です。APIを活用することでシステム同士が自動かつ安全に情報をやりとりできるようになり、業務の省力化や顧客対応の向上につなげられるかもしれません。

本記事では、API連携が店舗運営にもたらす役割や仕組み、実際の運用イメージ、また連携を支える設計やセキュリティ面のポイントを詳しく解説します。これを読むことで、異なるシステム間での連携を効率化し、店舗DXにふさわしい柔軟な運用体制をイメージできるようになるでしょう。

API連携とは

API連携とは、異なるソフトウェアやシステム同士がプログラムによって情報をやりとりする仕組みです。API（アプリケーション・プログラミング・インターフェース）は、機能やデータを外部から呼び出すための窓口となり、システム同士が統一された方法で通信できます。店舗運営においては、POSシステム、在庫管理、顧客管理、ECプラットフォーム、モバイルアプリなど多くのシステムが絡むため、それらを自動で連携させるAPI連携が便利になります。

例えば、顧客IDと購買履歴を自動で共有したり在庫残数を即時反映させたりできるため、手作業の手間や人為的ミスを削減できることがポイントです。こうした利点により、API連携は店舗DX推進において重要な手段とされつつあります。

API連携の仕組み

API連携は、主に三つの要素から構成されています。まずデータを共通形式（JSONやXML）で送受信する仕組みです。次にAPI利用者の認証により安全なアクセスを保証する仕組みが挙げられます。そして、システムの状態変化やイベント発生時に通知する通知機能です。これらを組み合わせることで、複雑な処理も自動化しやすくなります。

ここでは、それぞれの構成要素について具体的に説明します。

データをJSONやXML形式で送受信

API連携では、異なるシステム間で情報をやりとりする際にJSON（JavaScript Object Notation）やXML（Extensible Markup Language）といった共通フォーマットが使用されることが一般的です。これにより、システム間のデータ形式の違いや構造の差異に左右されずに情報の受け渡しが行いやすくなります。

例えば、顧客の購買履歴を共有する際には顧客ID、購入商品、購入日時などをJSON形式でPOSTリクエストとして送信し、受け取ったデータをそのまま処理できる仕組みです。

XML形式でも同様の処理が可能であり、互換性が高くエラー処理やバリデーションも含めて柔軟に運用できる構造を持っています。このような形式の統一は、データ連携の信頼性や拡張性を確保する上で大切です。

API利用者の認証

APIを安全に利用するためには、正当な利用者やシステムのみがアクセスできるように認証と認可の仕組みが欠かせません。多くのAPIは、APIキーやOAuth 2.0といった方式で利用者を検証します。APIキーは固定の文字列を用いてサービス間を識別する方法で、軽量ながらもアクセス制限に有効です。

一方OAuth 2.0はトークンベースの認証方式で、複数サービス間での権限委譲やセキュリティレベルの細かい設定に適しています。店舗DXを進める際にはPOSや在庫システムに接続するAPIへのアクセスを制限する必要があり、アクセス権限ごとに利用範囲を制御できる設計が必要です。これにより不正アクセスや情報漏えいのリスクを抑えつつ、安全な連携が実現できます。

イベント発生時にAPI経由で通知

イベント駆動型のAPI連携では、あるシステム内で特定のイベントが発生した際に他のシステムへ自動的に通知する仕組みが整います。例えば、商品が売り切れた際に在庫管理システムから在庫切れ通知をAPIで送信し、ECサイトやPOS端末に即時反映するなどの動作が可能です。この構造によりリアルタイムな情報反映が実現され、業務効率や顧客サービスの質が向上します。

このようなイベント通知型の連携設計は、店舗DXの推進において自動化とリアルタイム性を両立させる重要な技術です。

店舗においてAPI連携を行うメリット

API連携を店舗運営に組み込むことでシステム間のデータ交換が自動化され、業務効率や顧客対応の質が向上します。複数のシステムを手動で連携させずに済むため、人的ミスや時間的負担を減らせます。新サービスとの連携や拡張も柔軟に進めやすく、将来的な機能追加にも対応できるのもポイントです。APIは店舗DX推進の中核要素となりうる技術として注目されています。

ここでは、API連携のメリットを4つ紹介します。

POSやEC・CRMとのシームレスなデータ統合

API連携によってPOS、ECサイト、CRMシステムなど異なるアプリケーション間でデータがシームレスに共有されます。例えば、顧客の購買履歴がCRMに自動登録されたりECでの購入数がPOSに反映されたりすることで重複入力や転記ミスを防げます。

これによりスタッフは単純作業に費やす時間を削減でき、同時に経営層は販売実績や顧客傾向をリアルタイムで把握できるでしょう。結果として意思決定に要する時間が短縮され、正確な情報に基づいた施策が打てます。

スタッフ業務の省力化と自動化の促進

APIを用いた連携によって商品登録、在庫調整、予約管理、キャンペーン設定などの業務が自動化されます。例えば、在庫数が更新された際に連携先のECサイトに在庫状況を反映したり顧客が予約を確定した際にPOSに予約情報を自動登録したりする流れを構築できるでしょう。

これによりスタッフは日常的な庶務作業から解放され、接客や改善提案など付加価値の高い業務に集中できるようになります。結果として、人的コストの削減と業務品質の向上が同時に実現しやすくなります。

顧客体験の向上と接客効率の改善

API連携によって顧客の購買履歴やポイント情報が瞬時に参照できるようになり、接客がよりパーソナルでスムーズになります。例えばECサイトで購入した商品を店頭で即時返金できたり、CRMから顧客属性を呼び出して接客内容を変えたりできるのがポイントです。

これにより待ち時間や処理の摩擦を減らし、顧客満足度を高められます。また、連携されたデータにより店頭スタッフが顧客ニーズを迅速に把握できるため、対応の精度と効率が同時に改善される効果も期待できます。

拡張性と新サービス連携の柔軟性

API連携を備えたシステム構成は、新たなクラウドサービスや決済手段、サブスクリプション型サービスとの統合が比較的容易になります。例えば決済サービスやSNS連携、定期購入型アプリなどへの対応もAPIを通じてスムーズに構築できます。

これにより店舗が提供する顧客体験や業務フローを段階的に拡張でき、柔軟に対応できる運用基盤を整えられる点がポイントです。将来的な事業展開や新たなIT施策にも柔軟に対応できる構造となり、店舗DXの長期的成果につながるでしょう。

API連携に向けた店舗DX推進ステップ

API連携を店舗DXに取り入れる際には、段階的かつ継続的な推進が必要です。まずは現状の業務フローや利用中のシステムを可視化し、理想的な業務と現実のギャップを明確にします。その上で優先すべき連携シナリオを設計し、必要なAPIの仕様を定義しましょう。認証方式やデータ形式を含めた詳細設計を経て、テストと検証を繰り返しながら導入を進めるのがポイントです。導入後は運用監視とトラブル対応を行い、定期的な見直しと改善を重ねることで安定した連携基盤を維持できます。

ここではその基本ステップを示します。

ステップ1：現状業務とシステムの可視化・ギャップ分析

最初に、現在使用中のシステムとその機能を可視化する作業が求められます。POS、EC、CRM、在庫管理などの業務システムを整理し、それぞれがどのようなデータを扱っていてどこに重複や業務負荷の原因があるのかを分析しましょう。

さらに、API連携によって改善できる範囲と目的を明確化し、現状とのギャップを洗い出すことで優先する連携範囲を絞り込めます。関係者と共有した上で課題を整理することで、導入後の混乱を避けつつ効率よく計画を進められます。

ステップ2：優先連携シナリオの設計（例：POSとEC、予約とCAM）

ギャップ分析を基に具体的にどのシステム間を連携させるかを決定します。例えばPOSとEC間で商品データや在庫数を同期したり予約システムとCRMを連携させて顧客属性情報を一元管理したり、重点を置く対象を絞ることで導入の負担を抑えやすくなるでしょう。

優先順位を明確にした連携シナリオは、導入効果の可視化や関係部門間の共通理解にも役立ちます。初期段階では業務上の影響が大きく、利便性が高い部分から着手する設計が望まれます。

ステップ3：API仕様（認証、リクエスト・レスポンス形式）の定義

連携シナリオに基づき、APIの仕様を定義します。これは、どのシステムがどのデータをどの形式（JSONやXML）で送受信するか、どの認証方式（APIキー、OAuthなど）を使うかを詳細に決める工程です。

認証方式はセキュリティ要件と運用のしやすさを両立するように選択し、アクセス権限の管理やログ記録の方法も整備する必要があります。さらに、エラー処理や再試行設計、リクエスト制限などの仕様も明記し、安定した連携が維持できる構成を設計します。

ステップ4：API開発・テスト・検証を経て段階的に導入

仕様が整ったらAPIを開発し、ステージング環境などで動作確認を行います。最初は一部の連携範囲からテスト移行し、問題点を洗い出し改善を繰り返すフェーズを設けます。

トラフィック、レスポンスタイム、エラー発生率などをモニタリングし、必要に応じて設計を修正しましょう。本番環境導入も少数店舗や一部機能から段階的に展開し、運用障害が起きにくい形で進めると現場の混乱を抑えながら確実に展開できます。

ステップ5：運用監視・トラブル対応・改善サイクル構築

導入後はAPI連携の運用状況を継続的に監視し、トラブル発生時には速やかに対応できる体制を整える必要があります。ログ管理やパフォーマンス監視、例外処理対応フローを明文化することで問題の早期発見と復旧が行いやすくなります。

また、定期的なレビューや改善サイクルを回すことでより効率的な連携や新たな連携シナリオを追加するのがポイントです。現場からのフィードバックを反映してAPI仕様や業務フローを最適化していく姿勢が、店舗DXの深化につながります。

店舗においてAPI連携する際に役立つツール例

店舗DXを推進する過程でAPI連携を効率的に進めるためには、それを支援するツールの活用が大切です。これらのツールを活用することでプログラミングの専門知識がなくてもSaaS間の連携が容易になり、業務プロセスの最適化や自動化がスムーズに進みます。

ここでは、API連携において実際に活用されている代表的なツールを紹介し、それぞれの特徴や活用シーンについて具体的に説明します。

Zapier｜ノーコードでSaaS間のAPI連携・自動化が可能

Zapierは、業務で使用されるSaaS（Software as a Service）ツール同士をノーコードでつなぎ、データの自動送信やタスクの自動化を実現するクラウドサービスです。例えば、ECサイトの注文情報をGoogleスプレッドシートに自動で転記し、同時にSlackで通知するなど、複数のアプリケーションを連携させた一連の処理をボタン操作のみで設定できます。

Zapierが提供する「Zap」と呼ばれる連携フローはテンプレート化されており、利用者はその中から自社の業務フローに合ったものを選んで簡単にカスタマイズできます。

さらに、Zapierは3000を超えるSaaSに対応しているため、多様な業務環境に柔軟に対応できる点が強みです。これにより、現場のオペレーション負荷を軽減しつつスピーディーなデータ連携を実現できます。

出典参照：Zapier｜Zapier Inc.

Anyflow｜SaaS間のノーコードAPI連携を実現するiPaaSツール

AnyflowはSaaSとSaaSをつなぐノーコード型iPaaS（Integration Platform as a Service）であり、APIによるシステム連携を専門知識なしで実現できる点が特徴です。例えば、会計ソフトと請求管理システム、顧客管理ツールを連携させることで業務プロセスの自動化が可能となり、手動入力によるミスの防止にもつながります。

AnyflowではGUIベースの操作でワークフローを設定できるため、ITリテラシーの高くない現場担当者でも直感的に扱えます。さらに、利用中のシステムが複数存在する店舗においては、それぞれのSaaSのデータを一元管理しながらリアルタイムで情報を連携させる仕組みを構築できるのがポイントです。

このように、Anyflowは業務の複雑化に悩む店舗にとってDX推進を加速させる有効な支援ツールとして注目されています。

出典参照：Anyflow｜Anyflow株式会社

店舗DXの推進でAPI連携を行った企業事例

API連携は、業務の効率化や情報の即時共有を可能にする仕組みとして店舗DX推進における中核的な役割を果たしています。

ここでは、実際にAPI連携を活用して業務改善を進めた企業の事例を紹介し、どのようにして課題を乗り越え、現場運用の最適化を図ったのかを具体的に解説します。現実的な取り組みを知ることは、自社での導入ステップを明確にする手助けとなるでしょう。

事例①株式会社KAKERU｜ECサイト・スマレジ・LINEをAPI連携

株式会社KAKERUでは、自社ECサイトとPOSシステム「スマレジ」、そしてLINE公式アカウントをAPI連携させることで顧客対応と販売管理の一体化を図っています。従来はECサイトと実店舗の在庫・売上情報が分断されており、情報の同期に時間がかかるという課題を抱えていました。

API連携により注文データや在庫情報がリアルタイムで同期され、顧客の購入履歴や接触履歴を基にLINEでパーソナライズされた通知を送ることが可能になりました。さらに、スマレジと連動することで現場スタッフも販売状況を即座に把握でき、在庫補充や販促施策の判断材料として活用しています。このような連携は、デジタルと店舗運営の統合を推進する上での1つの成功例といえるでしょう。

出典参照：ECサイト・スマレジ・LINEを連携！売上・顧客・在庫の一元管理を実現！カスタマイズにて要望を柔軟に対応！｜株式会社KAKERU

事例②株式会社ファミリア｜スマレジAPI連携でPOSとECの連動とリアルタイム売上把握

株式会社ファミリアは、POSシステム「スマレジ」のAPIを活用して実店舗と ECサイトの売上情報をリアルタイムで連携させる仕組みを構築しました。以前は各チャネルの売上データを別々に管理していたため、全体の販売状況を把握するのに時間と手間がかかっていました。

API連携を通じてPOSとECの情報が統合され、販売管理が一元化されたことにより、売上データの即時反映とリアルタイムでの意思決定が可能になりました。さらに、スマレジのオープンAPIを活用することで将来的な拡張性や他システムとの接続性にも対応できる体制を整えています。この取り組みによって業務負荷の軽減と販売戦略の柔軟性が両立され、DX推進の実効性が高まったといえます。

出典参照：74店舗のレジを一斉切り替え、EC連携アプリでオムニチャネル戦略も強化｜株式会社スマレジ

店舗においてAPI連携を行う際の注意点・対策

店舗DXを推進する上で、POSや在庫管理、予約システム、ECサイトなど、複数のサービス間をAPIで連携することは避けて通れません。API連携によってデータの一元管理や業務効率化が図れる一方で、システムが複雑化し、思わぬトラブルが発生するかもしれません。特にセキュリティの脆弱性やデータの不整合、外部サービスの仕様変更などに対しては、事前に対策を講じる必要があります。

ここでは、API連携を安全かつ安定的に運用するために押さえておくべき注意点と、その対策を具体的に解説します。

セキュリティ対策の徹底

API連携によって複数のシステムが接続されると、情報のやり取りが頻繁に発生します。これにより意図しない情報漏えいや第三者からのアクセスリスクが高まりやすいです。特に個人情報や売上データなどを扱う場合は、セキュリティが不十分な状態での連携は危険です。

対策としては、認証・認可の仕組みを整える、トークンや暗号化技術を用いる、アクセス制御を細かく設定するなどが挙げられます。加えて、システム連携の履歴を記録するログ機能を活用し、異常を検知しやすくすることも大切です。こうした技術と運用の両面から、万が一のトラブルを未然に防ぐ仕組みを構築することが求められます。

データ整合性の確保

API連携において、送受信されるデータの正確性が保たれなければ店舗運営に支障をきたしかねません。例えば、POSシステムとECサイト間で在庫数が一致しないまま運用を続けると、販売機会の損失や顧客対応トラブルにつながりかねません。こうした問題を避けるには、データ構造の事前統一や連携前後の整合性チェックを行う工程の設計が必要です。

また、データが変化するタイミングを明確にし、リアルタイムでの同期が必要な項目と定期更新で十分な項目を分けて管理することで処理の安定性が高まります。データ形式の統一やエラー検出機能の活用もあわせて検討しましょう。

メンテナンスとバージョン管理の考慮

APIは一度構築すれば終わりというものではなく、使用している外部サービスの仕様変更や自社システムの改修により継続的なメンテナンスが必要です。特にAPIのバージョンアップが行われた場合、対応しないまま運用を続けると連携エラーが発生し、店舗の業務に影響が及ぶこともあります。

これを防ぐためにはAPIのバージョン管理ポリシーを明確にし、互換性のない変更が行われた際の対応手順を事前に整備しておくと安心です。加えて、開発担当者だけでなく現場のスタッフにもAPI変更の影響範囲を共有する体制を整えること、トラブル発生時の対応速度が向上します。APIのライフサイクルを意識した運用が、安定した店舗DXの継続には欠かせません。

まとめ｜店舗DXの推進でAPI連携を進め、変化に強い店舗運営を行おう

店舗DXの推進において、API連携は多様な業務をつなぎ、情報の一元管理や自動化を進める上で効果的な手段の1つです。

実際にスマレジとLINE、ECサイトを連携させた株式会社KAKERUや、POSとECの連動によってリアルタイム売上管理を実現した株式会社ファミリアの事例から有用性が読み取れます。

本記事で紹介したような注意点を踏まえつつ、まずは自社の業務課題を洗い出し、必要な連携の範囲や方法を検討することが第一歩となります。API連携を活用し、変化の激しい店舗運営環境においても柔軟に対応できる体制を目指しましょう。